投資有価証券評価損
連結
- 2009年3月31日
- 39億2400万
- 2009年12月31日 -95.26%
- 1億8600万
- 2010年3月31日 -60.75%
- 7300万
- 2010年6月30日 +571.23%
- 4億9000万
- 2010年9月30日 +56.12%
- 7億6500万
- 2010年12月31日 +1.05%
- 7億7300万
- 2011年3月31日 -0.13%
- 7億7200万
- 2012年6月30日 -84.59%
- 1億1900万
- 2012年9月30日 +105.04%
- 2億4400万
- 2012年12月31日 -4.92%
- 2億3200万
- 2013年3月31日 -43.1%
- 1億3200万
- 2018年12月31日 -24.24%
- 1億
- 2019年3月31日 +45%
- 1億4500万
- 2020年6月30日 -16.55%
- 1億2100万
- 2020年9月30日 +25.62%
- 1億5200万
- 2020年12月31日 +21.05%
- 1億8400万
- 2021年3月31日 -13.04%
- 1億6000万
個別
- 2009年3月31日
- 39億2400万
- 2010年3月31日 -98.14%
- 7300万
- 2011年3月31日 +957.53%
- 7億7200万
- 2013年3月31日 -82.9%
- 1億3200万
- 2019年3月31日 +9.85%
- 1億4500万
- 2021年3月31日 +10.34%
- 1億6000万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (3) 為替、金利及び株価の変動リスクについて2024/06/21 14:38
当グループはグローバルに販売及び生産活動を展開しているため、外貨建て商取引及び投資活動等は為替変動の影響を受けます。また、有利子負債の削減を軸に財務体質の強化に努めておりますが、金利上昇は支払利息の増加を招き、当グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。当グループは、為替変動及び金利の変動リスクを回避すべく、輸出地域の分散、社内管理規程に従ったヘッジ取引等を実施しておりますが、その影響を完全に回避できるとは限りません。また、当社は、取引先企業や金融機関等の株式を保有しており、株価が大幅に下落した場合は投資有価証券評価損が発生し、当グループの業績に影響が及ぶ可能性があります。
(4) 固定資産の減損について - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/21 14:38
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 棚卸資産評価損 805 〃 865 〃 投資有価証券評価損 354 〃 354 〃 その他 811 〃 772 〃
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/21 14:38
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 棚卸資産評価損 1,099 〃 1,163 〃 投資有価証券評価損 354 〃 354 〃 その他 1,644 〃 2,409 〃