アマダ（6113）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 406億3200万
- 2009年3月31日 +2.14%
- 415億100万
- 2010年3月31日 +10.75%
- 459億6100万
- 2010年12月31日 -2.26%
- 449億2400万
- 2011年3月31日 -2.36%
- 438億6300万
- 2011年6月30日 +0.44%
- 440億5500万
- 2011年9月30日 +18.12%
- 520億3900万
- 2011年12月31日 -2.9%
- 505億3100万
- 2012年3月31日 -1.46%
- 497億9200万
- 2012年6月30日 -0.05%
- 497億6800万
- 2012年9月30日 +0.77%
- 501億4900万
- 2012年12月31日 +1.49%
- 508億9600万
- 2013年3月31日 +4.51%
- 531億8900万
- 2013年6月30日 +1.46%
- 539億6700万
- 2013年9月30日 +3.18%
- 556億8200万
- 2013年12月31日 -0.78%
- 552億4900万
- 2014年3月31日 +8.58%
- 599億9000万
- 2014年6月30日 -2.09%
- 587億3900万
- 2014年9月30日 -2.39%
- 573億3800万
- 2014年12月31日 +3.56%
- 593億7900万
- 2015年3月31日 +3.91%
- 616億9900万
- 2015年6月30日 -3.2%
- 597億2600万
- 2015年9月30日 +0.37%
- 599億4900万
- 2015年12月31日 -2.06%
- 587億1200万
- 2016年3月31日 -1.9%
- 575億9900万
- 2016年6月30日 -7.17%
- 534億7200万
- 2016年9月30日 -0.18%
- 533億7400万
- 2016年12月31日 +6.22%
- 566億9500万
- 2017年3月31日 -0.71%
- 562億9400万
- 2017年6月30日 -0.31%
- 561億1800万
- 2017年9月30日 +8.39%
- 608億2800万
- 2017年12月31日 +2.57%
- 623億9100万
- 2018年3月31日 +0.57%
- 627億4600万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記
- ※2 固定資産売却益の内容2025/06/25 15:39
(単位:百万円) 前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 - 0 機械装置及び運搬具 0 - - #2 固定資産除却損の注記
- ※3 固定資産除却損の内容2025/06/25 15:39
(単位:百万円) 前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 104 111 機械装置及び運搬具 3 14 - #3 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- リースに関連する損益は、次のとおりです。2025/06/25 15:39
②使用権資産(単位:百万円) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物 1,310 1,360 機械装置及び運搬具 770 1,064
使用権資産は、連結財政状態計算書上、原資産が自己所有であったとした場合に表示されるであろう表示科目に含めて表示しております。使用権資産の帳簿価額の内訳は以下のとおりです。なお、使用権資産の増加額は、「11.有形固定資産」に記載しております。 - #4 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の取得原価から残存価額を控除した償却可能額を見積耐用年数にわたって、定額法により減価償却しております。主な有形固定資産の見積耐用年数は、次のとおりであります。2025/06/25 15:39
有形固定資産の残存価額、耐用年数及び減価償却方法は各連結会計年度の末日には再検討を行い、必要に応じて見積りを変更しております。建物及び構築物 3～60年 機械装置及び運搬具 2～17年
(8) のれん及び無形資産(使用権資産を除く) - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/25 15:39
建物及び構築物 7～60年
機械装置及び工具器具備品 2～17年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
