- 6113
- 2026/10/16
- 時価
- 7847億円
- PER 予
- 22.56倍
- 2010年以降
- 赤字-119.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.43倍
- 2010年以降
- 0.32-1.55倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.59%
- ROE 予
- 6.36%
- ROA 予
- 4.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アマダ(6113)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 200万
- 2014年3月31日 +200%
- 600万
- 2015年3月31日 ±0%
- 600万
- 2016年3月31日 -16.67%
- 500万
- 2017年3月31日 ±0%
- 500万
- 2018年3月31日 -20%
- 400万
有報情報
- #1 未適用の会計基準等、財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取り組みの一環として、借手のすべてのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号のすべての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/25 15:35
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、すべてのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2) 適用予定日 - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リースに関連する損益は、次のとおりです。2026/06/25 15:35
②使用権資産(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物 1,360 1,608
使用権資産は、連結財政状態計算書上、原資産が自己所有であったとした場合に表示されるであろう表示科目に含めて表示しております。使用権資産の帳簿価額の内訳は以下のとおりです。なお、使用権資産の増加額は、「13.有形固定資産」に記載しております。 - #3 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注) 1.減価償却費は連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含めております。2026/06/25 15:35
2.負債の担保の用に供されている有形固定資産の金額に重要性はありません。 - #4 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 販売費及び一般管理費の内訳は、次のとおりであります。2026/06/25 15:35
(単位:百万円) 荷造運搬費 12,583 14,118 減価償却費及び償却費 11,179 13,639 研究開発費 6,207 6,784 - #5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リース取引におけるリース負債は、リース開始日におけるリース料総額の未決済分の割引現在価値として測定を行っております。使用権資産については、リース負債の当初測定額に当初直接コスト、前払リース料等を調整した額で当初の測定を行っております。使用権資産は、リース期間にわたり規則的に、減価償却を行っております。2026/06/25 15:35
リース料は、リース負債残高に対して一定の利子率となるように、金融費用とリース負債残高の返済部分とに配分しております。金融費用は連結損益計算書上、使用権資産に係る減価償却費と区分して表示しております。
契約がリースであるか否か、又は契約にリースが含まれているか否かについては、法的にはリースの形態をとらないものであっても、契約の実質に基づき判断しております。なお、リース期間が12ヶ月以内に終了するリース及び原資産が少額であるリースについて、当該リースに関連したリース料を、リース期間にわたり定額法により費用として認識しております。 - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:35
(注) 繰延税金資産又は負債の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。(単位:百万円) 退職給付引当金損金算入限度超過額 70 65 減価償却費損金算入限度超過額 14 15 減損損失 584 561
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/25 15:35
当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、税引前利益、減価償却費などの収入に加え、前連結会計年度に比べ、既存事業での棚卸資産の増加抑制や営業債権の回収進展など、運転資本の効率的な管理が奏功し、58,065百万円の収入(前連結会計年度は、46,192百万円の収入)となりました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #8 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ④【連結キャッシュ・フロー計算書】2026/06/25 15:35
(単位:百万円) 税引前利益 49,157 45,706 減価償却費及び償却費 19,359 22,843 株式報酬費用 - 56