有価証券報告書-第88期(2025/04/01-2026/03/31)
④ 指標及び目標
前中期経営計画の非財務目標においては、概ね計画を達成いたしました。
一方で、一部目標に未達の項目があり、今後の課題として認識しております。
*国内主要グループ会社は、㈱アマダ、㈱アマダマシナリー、㈱アマダプレスシステム、㈱アマダツールの4社を指します。
また、当社グループは、2026年度から適用する重要課題(マテリアリティ)に関して、下記のとおり指標及び目標を設定しました。
対象範囲:女性管理職比率は国内主要グループ会社、エンゲージメントスコア、休業災害度数率は国内、サステナブル調達ガイドライン調査は国内主要サプライヤー、その他の指標は連結
基準年:GHG排出量は2013年度(基準値811,635t-CO₂)、リバース商品成長率は2024年度、休業災害度数率は
2022~2024年度平均(基準値0.97)、その他の指標は2025年度
※1 eNPS:従業員ネット・プロモーター・スコア (Employee Net Promoter Score)
※2 100万延べ時間実労働時間当たりの休業災害発生率(LTIFR)
※3 NIST CSF:米国標準技術研究所によるサイバーセキュリティフレームワーク
※4 サステナブル調達ガイドライン調査基準点:5点満点中3点
※5 新領域売上:新領域(新市場、成長市場)における売上収益
前中期経営計画の非財務目標においては、概ね計画を達成いたしました。
一方で、一部目標に未達の項目があり、今後の課題として認識しております。
| 分野 | 指標 | 範囲 | 2024年度実績 | 2025年度目標 | 2025年度実績 |
| 環境 | 商品CO₂排出量 | 連結(2013年度比) | 69.1%減 | 50%減 | 72.5%減(見込み) |
| 事業所CO₂排出量 | 75.7%減 | 70%減 | 77.4%減(見込み) | ||
| 社会 | 1人当たり教育研修時間 | 国内主要 グループ会社* | 41.7時間 | 40時間 | 51.9時間 |
| 女性管理職数 | 17人 | 24人 | 19人 | ||
| 新卒採用女性比率 | 27.6% | 25% | 26.4% | ||
| 有給休暇取得率 | 77.1% | 80% | 82.2% | ||
| 育休取得率(男性) | 82.5% | 70% | 86.7% | ||
| 育休取得率(女性) | 100% | 100% | 100% | ||
| ガバナンス | 取締役会の多様性確保 | 連結 | 独立社外取締役4/9 女性取締役1名 女性監査役1名 | 多様性の向上 | 独立社外取締役4/9 女性取締役1名 女性監査役1名 |
| 役員報酬・制度の見直し | 中期経営計画に 連動した 株式報酬制度を 導入 | 中長期インセンティブプランの導入 | 中期経営計画に 連動した 株式報酬制度を 導入済 |
*国内主要グループ会社は、㈱アマダ、㈱アマダマシナリー、㈱アマダプレスシステム、㈱アマダツールの4社を指します。
また、当社グループは、2026年度から適用する重要課題(マテリアリティ)に関して、下記のとおり指標及び目標を設定しました。
| 領域 | マテリアリティ | 指標 | 2030年度目標 |
| 環境負荷の低減 | 気候変動 | GHG排出量(Scope1,2) | 75%減 |
| GHG排出量(Scope3) | 75%減 | ||
| サーキュラー エコノミー | リバース商品成長率 | 80%以上 | |
| 人的資本経営の 深化 | 人材能力開発 | ・変革を牽引する次世代リーダーの輩出 ・グローバルな知見の結集による、多様性を活かした価値創造の最大化 ・技術とデジタルの融合による顧客価値の共創 | ・グローバルリーダー育成プログラムの拡大 ・顧客の課題解決を実現するエンジニアの育成 |
| 働きがいのある職場づくり | エンゲージメントスコア(eNPS*1) | 肯定回答率20%以上向上 | |
| 休業災害度数率*2 | 継続的な低減 | ||
| ダイバーシティ | 女性管理職比率 | 継続的な向上 | |
| トータル・クオリティの向上 | 品質・製品安全 | グローバル品質保証体制の運用 | 運用の定着 |
| 情報セキュリティ | NIST CSF*3準拠のセキュリティ成熟度 | 15%以上向上 | |
| 人権の尊重 | (自社) ・優先すべき人権課題の特定 ・評価とリスクの低減 ・予防の実施 | 人権デューデリジェンス 継続実施 | |
| (サプライヤー)サステナブル調達ガイドライン 調査評点 | 基準点*4以下0% | ||
| 技術革新の進展 | 持続可能な モノづくり | 新領域売上*5成長率 | 60%以上 |
| 経営基盤の強化 | 企業統治 | 取締役会構成の多様性確保 | 社外取締役50%以上維持向上 |
| 役員報酬制度の改訂 | 財務指標との連動性強化、非財務指標の組み込み | ||
| 企業文化 | コンプライアンス教育受講率 | 100% |
対象範囲:女性管理職比率は国内主要グループ会社、エンゲージメントスコア、休業災害度数率は国内、サステナブル調達ガイドライン調査は国内主要サプライヤー、その他の指標は連結
基準年:GHG排出量は2013年度(基準値811,635t-CO₂)、リバース商品成長率は2024年度、休業災害度数率は
2022~2024年度平均(基準値0.97)、その他の指標は2025年度
※1 eNPS:従業員ネット・プロモーター・スコア (Employee Net Promoter Score)
※2 100万延べ時間実労働時間当たりの休業災害発生率(LTIFR)
※3 NIST CSF:米国標準技術研究所によるサイバーセキュリティフレームワーク
※4 サステナブル調達ガイドライン調査基準点:5点満点中3点
※5 新領域売上:新領域(新市場、成長市場)における売上収益