有価証券報告書-第86期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2年～50年
機械装置 2年～31年
その他 2年～45年