有価証券報告書-第85期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社については、定率法(ただし、平成10年4月以降取得した建物[建物付属設備を除く]については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～31年
その他 2年～20年
在外連結子会社については、所在地国の会計基準に基づく定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。