建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
(2) 無形固定資産
市場販売用ソフトウェア
見込有効期間による定額法
自社利用ソフトウェア
見込利用可能期間による定額法
その他の無形固定資産
定額法2014/06/30 9:07

#2 固定資産処分損の注記

※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物(廃却)	86百万円	28百万円
機械装置及び運搬具他(廃却)	168	62

2014/06/30 9:07

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産
市場販売用ソフトウェア
見込有効期間による定額法
自社利用ソフトウェア
見込利用可能期間による定額法
その他の無形固定資産
定額法2014/06/30 9:07