固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
(2) 無形固定資産
市場販売用ソフトウェア
見込有効期間による定額法
自社利用ソフトウェア
見込利用可能期間による定額法
その他の無形固定資産
定額法2014/06/30 9:07

#3 固定資産処分損の注記

固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物(廃却)	86百万円	28百万円
機械装置及び運搬具他(廃却)	168	62
機械装置及び運搬具他(売却)	37	54
工具器具及び備品(廃却)	10	18
計	302	164

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#4 固定資産処分益の注記

固定資産処分益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
機械装置及び運搬具他(売却)	29百万円	86百万円
計	29	86

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#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

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#7 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

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#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
主として定率法

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