建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～50年
機械及び装置 2年～17年

2021/03/29 16:31

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

※6 有形固定資産に係る国庫補助金等の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(2019年12月31日)	当事業年度(2020年12月31日)
建物	44百万円	44百万円
機械及び装置	19	13

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

建物の当期増加額の主なものは、伊賀事業所1,150百万円であります。2021/03/29 16:31

#4 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
使用権資産減価償却費
土地、建物及び構築物を原資産とするもの	1,911	1,902
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	2,006	2,045

リース取引に係るキャッシュ・アウトフロー総額は、以下のとおりであります。
(単位:百万円)

2021/03/29 16:31

#5 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(2) 減損損失
当社グループは、前連結会計年度において、資産(建物等)の収益性が低下したことから帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、インダストリアル・サービスセグメントに718百万円が含まれております。
当社グループは、当連結会計年度において、資産(工具器具及び備品等)の収益性が低下したことから帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、マシンツールセグメントに199百万円、インダストリアル・サービスセグメントに77百万円、全社機能セグメントに218百万円が含まれております。

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#6 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

これらの資産の減価償却は使用可能となった時点より開始され、以下の見積耐用年数にわたって定額法により行っております。
建物及び構築物 3～50年
機械装置 2～30年

2021/03/29 16:31