6143 ソディック

6143
2026/05/01
時価
860億円
PER 予
15.59倍
2010年以降
赤字-34.5倍
(2010-2025年)
PBR
0.88倍
2010年以降
0.31-2倍
(2010-2025年)
配当 予
2.23%
ROE 予
5.64%
ROA 予
3.28%
資料
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ソディック(6143)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
2億4400万
2009年3月31日
-85億2700万
2009年12月31日
-31億3500万
2010年3月31日 -17.03%
-36億6900万
2010年6月30日
-2億1200万
2010年9月30日
13億7200万
2010年12月31日 +139.8%
32億9000万
2011年3月31日 +55.35%
51億1100万
2011年6月30日 -71.24%
14億7000万
2011年9月30日 +19.18%
17億5200万
2011年12月31日 -37.44%
10億9600万
2012年3月31日 +202.92%
33億2000万
2012年6月30日 -70.12%
9億9200万
2012年9月30日 +89.21%
18億7700万
2012年12月31日 +68.35%
31億6000万
2013年3月31日 +32.63%
41億9100万
2013年6月30日 -72.97%
11億3300万
2013年9月30日 +46.87%
16億6400万
2013年12月31日 +29.87%
21億6100万
2014年3月31日 +94.08%
41億9400万
2014年6月30日 -95.99%
1億6800万
2014年9月30日 +444.64%
9億1500万
2014年12月31日 +214.75%
28億8000万
2015年3月31日 +23.26%
35億5000万

個別

2008年3月31日
6億7200万
2009年3月31日
-47億3600万
2010年3月31日
-20億200万
2011年3月31日
49億1900万
2012年3月31日 -84.37%
7億6900万
2013年3月31日 +206.37%
23億5600万
2014年3月31日 +14.47%
26億9700万
2015年3月31日 -59.73%
10億8600万
2016年3月31日 +29.83%
14億1000万
2017年3月31日 -2.13%
13億8000万
2017年12月31日 +99.93%
27億5900万
2018年12月31日 +63.86%
45億2100万
2019年12月31日 -67.57%
14億6600万
2020年12月31日 -8.05%
13億4800万
2021年12月31日 +97.77%
26億6600万
2022年12月31日 +45.09%
38億6800万
2023年12月31日
-1億1400万
2024年12月31日
32億700万
2025年12月31日 +29.25%
41億4500万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
議を経た上で、決定から1か月以内に賞与として一括支給することとしております。
2.業績指標として親会社株主に帰属する当期純利益を選定した理由は、親会社株主に帰属する当期純利益の増加
が株主資本の増加となり将来の配当原資として株主の意向に沿うものと認識するためであります。
2026/03/27 14:24
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
※ 総還元性向の計算式:
n年度の総還元性向=n年度の配当+n年度の自己株式取得額
n年度の当期純利益
2026/03/27 14:24
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
技術・開発活動におきましては、通電コマ自動送り機能「ACPS」がモノづくり日本会議/日刊工業新聞社主催の「第22回/2025年“超”モノづくり部品大賞」において「機械・ロボット部品賞」を受賞いたしました。ワイヤ放電加工機のワイヤ電極線に電力を給電する通電コマの位置更新を手動から自動化することで省力化・稼働率向上に大きく貢献いたします。
これらの結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高805億72百万円(前年同期比9.4%増)、営業利益42億24百万円(前年同期比89.4%増)、経常利益52億31百万円(前年同期比44.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益45億14百万円(前年同期比9.7%増)となりました。
② セグメント別の状況
2026/03/27 14:24
#4 配当政策(連結)
当社は、将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定的かつ継続的な配当を実施することを基本方針といたします。配当については、減配を行わないことを基本とする累進配当方針を採用するとともに、総還元性向40%以上を目標としております。2026年12月期につきましては、設立50周年を記念し、記念配当を含め1株当たり35円の配当を予想しておりますが、2027年12月期以降は当該35円を基礎配当水準と位置付け、当該水準を下回らない累進配当を実施する方針です。
さらに、2026年12月期から2029年12月期までの4年間における配当及び自己株式取得の累計額を、同期間の当期純利益の累計額で除した総還元性向として70%以上を目安に、積極的な株主還元を実施してまいります。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本的な方針としております。当社は、「会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨定款に定めております。
2026/03/27 14:24
#5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
1株当たり当期純利益金額81.06円89.19円
潜在株式調整後1株当たり当期純利益-83.35円
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純期益額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2026/03/27 14:24

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