ソディック(6143)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億4400万
- 2009年3月31日
- -85億2700万
- 2009年12月31日
- -31億3500万
- 2010年3月31日 -17.03%
- -36億6900万
- 2010年6月30日
- -2億1200万
- 2010年9月30日
- 13億7200万
- 2010年12月31日 +139.8%
- 32億9000万
- 2011年3月31日 +55.35%
- 51億1100万
- 2011年6月30日 -71.24%
- 14億7000万
- 2011年9月30日 +19.18%
- 17億5200万
- 2011年12月31日 -37.44%
- 10億9600万
- 2012年3月31日 +202.92%
- 33億2000万
- 2012年6月30日 -70.12%
- 9億9200万
- 2012年9月30日 +89.21%
- 18億7700万
- 2012年12月31日 +68.35%
- 31億6000万
- 2013年3月31日 +32.63%
- 41億9100万
- 2013年6月30日 -72.97%
- 11億3300万
- 2013年9月30日 +46.87%
- 16億6400万
- 2013年12月31日 +29.87%
- 21億6100万
- 2014年3月31日 +94.08%
- 41億9400万
- 2014年6月30日 -95.99%
- 1億6800万
- 2014年9月30日 +444.64%
- 9億1500万
- 2014年12月31日 +214.75%
- 28億8000万
- 2015年3月31日 +23.26%
- 35億5000万
個別
- 2008年3月31日
- 6億7200万
- 2009年3月31日
- -47億3600万
- 2010年3月31日
- -20億200万
- 2011年3月31日
- 49億1900万
- 2012年3月31日 -84.37%
- 7億6900万
- 2013年3月31日 +206.37%
- 23億5600万
- 2014年3月31日 +14.47%
- 26億9700万
- 2015年3月31日 -59.73%
- 10億8600万
- 2016年3月31日 +29.83%
- 14億1000万
- 2017年3月31日 -2.13%
- 13億8000万
- 2017年12月31日 +99.93%
- 27億5900万
- 2018年12月31日 +63.86%
- 45億2100万
- 2019年12月31日 -67.57%
- 14億6600万
- 2020年12月31日 -8.05%
- 13億4800万
- 2021年12月31日 +97.77%
- 26億6600万
- 2022年12月31日 +45.09%
- 38億6800万
- 2023年12月31日
- -1億1400万
- 2024年12月31日
- 32億700万
- 2025年12月31日 +29.25%
- 41億4500万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 議を経た上で、決定から1か月以内に賞与として一括支給することとしております。2026/03/27 14:24
2.業績指標として親会社株主に帰属する当期純利益を選定した理由は、親会社株主に帰属する当期純利益の増加
が株主資本の増加となり将来の配当原資として株主の意向に沿うものと認識するためであります。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ※ 総還元性向の計算式:2026/03/27 14:24
n年度の総還元性向 = n年度の配当+n年度の自己株式取得額 n年度の当期純利益 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 技術・開発活動におきましては、通電コマ自動送り機能「ACPS」がモノづくり日本会議/日刊工業新聞社主催の「第22回/2025年“超”モノづくり部品大賞」において「機械・ロボット部品賞」を受賞いたしました。ワイヤ放電加工機のワイヤ電極線に電力を給電する通電コマの位置更新を手動から自動化することで省力化・稼働率向上に大きく貢献いたします。2026/03/27 14:24
これらの結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高805億72百万円(前年同期比9.4%増)、営業利益42億24百万円(前年同期比89.4%増)、経常利益52億31百万円(前年同期比44.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益45億14百万円(前年同期比9.7%増)となりました。
② セグメント別の状況 - #4 配当政策(連結)
- 当社は、将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定的かつ継続的な配当を実施することを基本方針といたします。配当については、減配を行わないことを基本とする累進配当方針を採用するとともに、総還元性向40%以上を目標としております。2026年12月期につきましては、設立50周年を記念し、記念配当を含め1株当たり35円の配当を予想しておりますが、2027年12月期以降は当該35円を基礎配当水準と位置付け、当該水準を下回らない累進配当を実施する方針です。2026/03/27 14:24
さらに、2026年12月期から2029年12月期までの4年間における配当及び自己株式取得の累計額を、同期間の当期純利益の累計額で除した総還元性向として70%以上を目安に、積極的な株主還元を実施してまいります。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本的な方針としております。当社は、「会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨定款に定めております。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/03/27 14:24
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 1株当たり当期純利益金額 81.06円 89.19円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 - 83.35円
2.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純期益額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。