減価償却費
連結
- 2011年11月30日
- 4822万
- 2012年11月30日 +13.17%
- 5457万
- 2013年11月30日 -27.66%
- 3947万
- 2014年11月30日 -20.75%
- 3128万
- 2015年12月31日 -14.4%
- 2678万
- 2016年12月31日 -32.98%
- 1794万
- 2017年12月31日 +29.92%
- 2331万
- 2018年12月31日 +2.56%
- 2391万
- 2019年12月31日 +25.71%
- 3006万
- 2020年12月31日 -20.7%
- 2384万
- 2021年12月31日 +17.44%
- 2800万
- 2022年12月31日 +57.14%
- 4400万
- 2023年12月31日 -2.27%
- 4300万
個別
- 2011年11月30日
- 4822万
- 2012年11月30日 +13.17%
- 5457万
- 2013年11月30日 -27.66%
- 3947万
- 2014年11月30日 -20.75%
- 3128万
- 2015年12月31日 -14.4%
- 2678万
- 2016年12月31日 -32.98%
- 1794万
- 2017年12月31日 +29.92%
- 2331万
- 2018年12月31日 +2.56%
- 2391万
- 2019年12月31日 -2.44%
- 2333万
- 2020年12月31日 -27.42%
- 1693万
- 2021年12月31日 +18.11%
- 2000万
- 2022年12月31日 +80%
- 3600万
- 2023年12月31日 -5.56%
- 3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額△7,532百万円は、主にセグメント間取引消去であります。2024/03/28 15:55
(3) 減価償却費の調整額△138百万円は、主にセグメント間取引消去であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△102百万円は、主にセグメント間取引消去であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額△97百万円は、主にセグメント間取引消去であります。2024/03/28 15:55
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/03/28 15:55
販売費に属する費用と一般管理費に属する費用の割合は概ね次のとおりであります。前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 退職給付費用 54 45 減価償却費 86 81
- #4 新型コロナ感染症による損失に関する注記(連結)
- (前連結会計年度)2024/03/28 15:55
中国上海市のゼロコロナ政策の一環である行動規制の強化に伴い、当社子会社である佑能工具(上海)有限公司の工場を2022年4月の1ヶ月間、閉鎖しておりました。当該閉鎖期間中に生じた減価償却費や人件費等を新型コロナウイルス感染症による損失として特別損失に計上しております。
(当連結会計年度) - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (1) 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生原因別の主な内訳2024/03/28 15:55
(2) 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 減損損失 105 107 減価償却費 37 43 未払事業税 74 2
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生原因別の主な内訳2024/03/28 15:55
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 減損損失 105 107 減価償却費 37 43 投資有価証券評価損 26 26
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/03/28 15:55
営業活動によるキャッシュ・フローは、事業活動の安定と利益向上を主因として、4,688百万円の収入(前年同期比2,019百万円の収入の減少)となっております。主なキャッシュ・イン項目は、税金等調整前当期純利益4,033百万円、減価償却費2,717百万円および棚卸資産の減少額751百万円であり、主なキャッシュ・アウト項目は、法人税等の支払額2,522百万円であります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)