6278 ユニオンツール

6278
2024/10/04
時価
1232億円
PER 予
23.4倍
2010年以降
10.68-61.04倍
(2010-2023年)
PBR
1.5倍
2010年以降
0.51-1.53倍
(2010-2023年)
配当 予
1.44%
ROE 予
6.41%
ROA 予
5.95%
資料
Link
CSV,JSON

減価償却費

【期間】

連結

2011年11月30日
4822万
2012年11月30日 +13.17%
5457万
2013年11月30日 -27.66%
3947万
2014年11月30日 -20.75%
3128万
2015年12月31日 -14.4%
2678万
2016年12月31日 -32.98%
1794万
2017年12月31日 +29.92%
2331万
2018年12月31日 +2.56%
2391万
2019年12月31日 +25.71%
3006万
2020年12月31日 -20.7%
2384万
2021年12月31日 +17.44%
2800万
2022年12月31日 +57.14%
4400万
2023年12月31日 -2.27%
4300万

個別

2011年11月30日
4822万
2012年11月30日 +13.17%
5457万
2013年11月30日 -27.66%
3947万
2014年11月30日 -20.75%
3128万
2015年12月31日 -14.4%
2678万
2016年12月31日 -32.98%
1794万
2017年12月31日 +29.92%
2331万
2018年12月31日 +2.56%
2391万
2019年12月31日 -2.44%
2333万
2020年12月31日 -27.42%
1693万
2021年12月31日 +18.11%
2000万
2022年12月31日 +80%
3600万
2023年12月31日 -5.56%
3400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) セグメント資産の調整額△7,532百万円は、主にセグメント間取引消去であります。
(3) 減価償却費の調整額△138百万円は、主にセグメント間取引消去であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△102百万円は、主にセグメント間取引消去であります。
2024/03/28 15:55
#2 セグメント表の脚注(連結)
減価償却費の調整額△97百万円は、主にセグメント間取引消去であります。2024/03/28 15:55
#3 主要な販売費及び一般管理費
※2 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)
退職給付費用5445
減価償却費8681
販売費に属する費用と一般管理費に属する費用の割合は概ね次のとおりであります。
2024/03/28 15:55
#4 新型コロナ感染症による損失に関する注記(連結)
(前連結会計年度)
中国上海市のゼロコロナ政策の一環である行動規制の強化に伴い、当社子会社である佑能工具(上海)有限公司の工場を2022年4月の1ヶ月間、閉鎖しておりました。当該閉鎖期間中に生じた減価償却費や人件費等を新型コロナウイルス感染症による損失として特別損失に計上しております。
(当連結会計年度)
2024/03/28 15:55
#5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(1) 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生原因別の主な内訳
前事業年度(2022年12月31日)当事業年度(2023年12月31日)
減損損失105107
減価償却費3743
未払事業税742
(2) 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目
2024/03/28 15:55
#6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生原因別の主な内訳
前連結会計年度(2022年12月31日)当連結会計年度(2023年12月31日)
減損損失105107
減価償却費3743
投資有価証券評価損2626
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目
2024/03/28 15:55
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動によるキャッシュ・フローは、事業活動の安定と利益向上を主因として、4,688百万円の収入(前年同期比2,019百万円の収入の減少)となっております。主なキャッシュ・イン項目は、税金等調整前当期純利益4,033百万円、減価償却費2,717百万円および棚卸資産の減少額751百万円であり、主なキャッシュ・アウト項目は、法人税等の支払額2,522百万円であります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
2024/03/28 15:55