- 6278
- 2026/09/25
- 時価
- 2832億円
- PER 予
- 22.68倍
- 2010年以降
- 8.82-61.04倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.33倍
- 2010年以降
- 0.51-2.12倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.05%
- ROE 予
- 10.29%
- ROA 予
- 9.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ユニオンツール(6278)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本の推移 - 第二四半期
連結
- 2014年5月31日
- 6億7123万
- 2015年5月31日 +91.68%
- 12億8664万
- 2016年6月30日 -27.99%
- 9億2656万
- 2017年6月30日 +18.59%
- 10億9882万
- 2018年6月30日 +39.38%
- 15億3151万
- 2019年6月30日 -44.92%
- 8億4350万
- 2020年6月30日 +2.36%
- 8億6342万
- 2021年6月30日 +98.74%
- 17億1600万
- 2022年6月30日 +52.45%
- 26億1600万
- 2023年6月30日 -53.13%
- 12億2600万
- 2024年6月30日 +96.33%
- 24億700万
- 2025年6月30日 -7.52%
- 22億2600万
- 2026年6月30日 +101.12%
- 44億7700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間は、前年から続く世界的インフレの長期化と欧米での金利引き上げに加え、地政学リスクの拡大と急激な為替変動など、不確実性が高まる事業環境でありました。当社グループに関連深い電子機器業界では、中国の景気減速とコロナ禍での特需が一巡したことによるスマートフォンやパソコンの需要低迷、景気立ち遅れの懸念から設備投資抑制による半導体関連製品の需要減少が続きました。市場回復のずれ込みが大きく影響し、当期間の売上高は12,318百万円(前年同期比19.6%減)と大幅な減収となりました。営業利益は2,048百万円(同41.8%減)、経常利益は2,164百万円(同40.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,620百万円(同37.8%減)となりました。2023/08/08 16:03
次にセグメント別の状況ですが、日本地区の売上高(セグメント間取引消去額を含む。以下同じ。)は8,539百万円(前年同期比20.6%減)、セグメント利益(営業利益)は1,226百万円(同53.1%減)となっております。
日本を除くアジア地区では、中国製造業の回復が鈍化しており、現地工場での生産調整が続いたことから、売上高は5,565百万円(同25.0%減)となり、セグメント利益は6百万円(同99.1%減)となっております。