石川製作所(6208)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 11億3957万
- 2011年3月31日 -5.8%
- 10億7352万
- 2012年3月31日 -6.06%
- 10億844万
- 2013年3月31日 -2.98%
- 9億7836万
- 2014年3月31日 -5.9%
- 9億2062万
- 2015年3月31日 -4.71%
- 8億7726万
- 2016年3月31日 -3.93%
- 8億4278万
- 2017年3月31日 -0.76%
- 8億3636万
- 2018年3月31日 +7.23%
- 8億9682万
個別
- 2008年3月31日
- 4億5189万
- 2009年3月31日 -1.17%
- 4億4662万
- 2010年3月31日 -5.92%
- 4億2019万
- 2011年3月31日 -5.16%
- 3億9849万
- 2012年3月31日 -6.14%
- 3億7404万
- 2013年3月31日 +2.04%
- 3億8168万
- 2014年3月31日 -6.42%
- 3億5720万
- 2015年3月31日 -2.75%
- 3億4736万
- 2016年3月31日 -6.95%
- 3億2321万
- 2017年3月31日 +8.15%
- 3億4954万
- 2018年3月31日 -2.85%
- 3億3959万
- 2019年3月31日 -8.96%
- 3億915万
- 2020年3月31日 +1.47%
- 3億1369万
- 2021年3月31日 +3.9%
- 3億2594万
- 2022年3月31日 +78.18%
- 5億8076万
- 2023年3月31日 +3.43%
- 6億69万
- 2024年3月31日 +14.71%
- 6億8903万
- 2025年3月31日 +13.99%
- 7億8544万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2025年3月31日現在2025/06/19 13:04
事業所名(所在地) セグメントの名称 賃借又はリース設備 賃借料又はリース料(千円) 摘要 東京研究所(東京都新宿区) 防衛機器 建物 33,734 年間賃借料 東京営業所(東京都杉並区) 紙工機械 建物 4,948 年間賃借料 大阪営業所(大阪市北区) 紙工機械 建物 1,954 年間賃借料 合計 40,637 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2002年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~12年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/19 13:04 - #3 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※6 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2025/06/19 13:04
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 2,357千円 15,412千円 機械装置及び運搬具 6,187 3,878 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保資産及び担保付債務2025/06/19 13:04
上記に対応する債務額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 工場財団抵当 建物及び構築物 159,700千円 209,546千円 機械装置及び運搬具 111,765 102,014 その他 建物及び構築物 299,460 279,994 土地 164,276 164,276
- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/19 13:04
定率法を採用しております。ただし、2002年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/19 13:04
定率法によっております。ただし、2007年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。