建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 3億5720万
- 2015年3月31日 -2.75%
- 3億4736万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 平成27年3月31日現在2015/06/22 15:23
2 上記金額には消費税等は含まれていません。事業所名(所在地) セグメントの名称 賃借又はリース設備 賃借料又はリース料(千円) 摘要 東京研究所(東京都世田谷区) 防衛機器 建物 36,574 年間賃借料 東京営業所(東京都世田谷区) 紙工機械 建物 1,920 年間賃借料 大阪事務所(大阪市北区) 紙工機械 建物 1,457 年間賃借料 合計 39,953 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
なお、建物については、平成10年度の税制改正により耐用年数の短縮が行われているが、改正前の耐用年数を継続して適用しております。ただし、平成19年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法であり、改正後の耐用年数を適用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~12年2015/06/22 15:23 - #3 固定資産処分損に関する注記
- ※2 固定資産処分損の内訳2015/06/22 15:23
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 18,656千円 991千円 機械装置及び運搬具 4,095 2,120 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保資産及び担保付債務2015/06/22 15:23
上記に対応する債務額前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 工場財団抵当 建物及び構築物 340,552千円 331,823千円 機械装置及び運搬具 114,015 113,632 計 685,779 676,666 建物及び構築物 533,963 529,895 土地 60,596 164,276
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
なお、建物については、平成10年度の税制改正により耐用年数の短縮が行われているが、改正前の耐用年数を継続して適用しております。
ただし、平成14年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法であり、改正後の耐用年数を適用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~12年2015/06/22 15:23