無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年11月30日
- 6200万
- 2009年11月30日 +48.39%
- 9200万
- 2010年11月30日 -5.43%
- 8700万
- 2011年11月30日 -16.09%
- 7300万
- 2012年11月30日 -15.07%
- 6200万
- 2013年11月30日 -12.9%
- 5400万
- 2014年11月30日 -1.85%
- 5300万
- 2015年11月30日 +3.77%
- 5500万
- 2016年11月30日 +45.45%
- 8000万
- 2017年11月30日 +68.75%
- 1億3500万
- 2018年11月30日 +45.19%
- 1億9600万
- 2019年11月30日 +194.39%
- 5億7700万
- 2020年11月30日 +21.66%
- 7億200万
- 2021年11月30日 -12.82%
- 6億1200万
- 2022年11月30日 -23.53%
- 4億6800万
- 2023年11月30日 -35.47%
- 3億200万
個別
- 2008年11月30日
- 5000万
- 2009年11月30日 +60%
- 8000万
- 2010年11月30日 -5%
- 7600万
- 2011年11月30日 -17.11%
- 6300万
- 2012年11月30日 -15.87%
- 5300万
- 2013年11月30日 -20.75%
- 4200万
- 2014年11月30日 -21.43%
- 3300万
- 2015年11月30日 -3.03%
- 3200万
- 2016年11月30日 +65.63%
- 5300万
- 2017年11月30日 +45.28%
- 7700万
- 2018年11月30日 +92.21%
- 1億4800万
- 2019年11月30日 +264.19%
- 5億3900万
- 2020年11月30日 +25.05%
- 6億7400万
- 2021年11月30日 -12.02%
- 5億9300万
- 2022年11月30日 -27.99%
- 4億2700万
- 2023年11月30日 -38.41%
- 2億6300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産2024/02/28 9:35
定額法によっている。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2024/02/28 9:35
当連結会計年度における投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産及び無形固定資産の取得による支出242百万円があったものの、投資有価証券の売却による収入362百万円などにより314百万円となった。(前期 マイナス60百万円)
(財務活動によりキャッシュ・フロー) - #3 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2024/02/28 9:35
当社連結グループは、生産設備の増強、既存設備の生産能力増強及び劣化更新等で総額278百万円の設備投資(無形固定資産を含む。)を実施した。セグメントごとに示すと、繊維機械事業223百万円、工作機械関連事業55百万円であり、所要資金は自己資金を充当した。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却はない。 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2024/02/28 9:35
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(百万円) 有形固定資産 7,191 6,617 無形固定資産 427 263 減損損失 ― ―
当社は管理会計上の区分により、主として工場別にグルーピングを行っている。減損の兆候を識別した資産グループについて、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がこれらの帳簿価額を下回る場合、減損損失を認識する。減損損失を認識すべきと判定された資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額する。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2024/02/28 9:35
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 有形固定資産 8,396 7,779 無形固定資産 468 302 減損損失 ― ―
当社グループは管理会計上の区分により、主として工場別にグルーピングを行っている。減損の兆候を識別した資産グループについて、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がこれらの帳簿価額を下回る場合、減損損失を認識する。減損損失を認識すべきと判定された資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額する。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品、仕掛品……個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算出)2024/02/28 9:35