6217 津田駒工業

6217
2024/04/26
時価
25億円
PER 予
7.99倍
2010年以降
赤字-75.09倍
(2010-2023年)
PBR
1.63倍
2010年以降
0.42-2倍
(2010-2023年)
配当 予
0%
ROE 予
20.38%
ROA 予
1.02%
資料
Link
CSV,JSON

無形固定資産

【期間】

連結

2008年11月30日
6200万
2009年11月30日 +48.39%
9200万
2010年11月30日 -5.43%
8700万
2011年11月30日 -16.09%
7300万
2012年11月30日 -15.07%
6200万
2013年11月30日 -12.9%
5400万
2014年11月30日 -1.85%
5300万
2015年11月30日 +3.77%
5500万
2016年11月30日 +45.45%
8000万
2017年11月30日 +68.75%
1億3500万
2018年11月30日 +45.19%
1億9600万
2019年11月30日 +194.39%
5億7700万
2020年11月30日 +21.66%
7億200万
2021年11月30日 -12.82%
6億1200万
2022年11月30日 -23.53%
4億6800万
2023年11月30日 -35.47%
3億200万

個別

2008年11月30日
5000万
2009年11月30日 +60%
8000万
2010年11月30日 -5%
7600万
2011年11月30日 -17.11%
6300万
2012年11月30日 -15.87%
5300万
2013年11月30日 -20.75%
4200万
2014年11月30日 -21.43%
3300万
2015年11月30日 -3.03%
3200万
2016年11月30日 +65.63%
5300万
2017年11月30日 +45.28%
7700万
2018年11月30日 +92.21%
1億4800万
2019年11月30日 +264.19%
5億3900万
2020年11月30日 +25.05%
6億7400万
2021年11月30日 -12.02%
5億9300万
2022年11月30日 -27.99%
4億2700万
2023年11月30日 -38.41%
2億6300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
無形固定資産
定額法によっている。
2024/02/28 9:35
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度における投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産及び無形固定資産の取得による支出242百万円があったものの、投資有価証券の売却による収入362百万円などにより314百万円となった。(前期 マイナス60百万円)
(財務活動によりキャッシュ・フロー)
2024/02/28 9:35
#3 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当社連結グループは、生産設備の増強、既存設備の生産能力増強及び劣化更新等で総額278百万円の設備投資(無形固定資産を含む。)を実施した。セグメントごとに示すと、繊維機械事業223百万円、工作機械関連事業55百万円であり、所要資金は自己資金を充当した。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却はない。
2024/02/28 9:35
#4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額
(百万円)
有形固定資産7,1916,617
無形固定資産427263
減損損失
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社は管理会計上の区分により、主として工場別にグルーピングを行っている。減損の兆候を識別した資産グループについて、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がこれらの帳簿価額を下回る場合、減損損失を認識する。減損損失を認識すべきと判定された資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額する。
2024/02/28 9:35
#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額
(単位:百万円)
有形固定資産8,3967,779
無形固定資産468302
減損損失
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社グループは管理会計上の区分により、主として工場別にグルーピングを行っている。減損の兆候を識別した資産グループについて、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がこれらの帳簿価額を下回る場合、減損損失を認識する。減損損失を認識すべきと判定された資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額する。
2024/02/28 9:35
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品、仕掛品……個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算出)2024/02/28 9:35