6331 三菱化工機

6331
2026/03/18
時価
822億円
PER 予
11.52倍
2010年以降
赤字-42.77倍
(2010-2025年)
PBR
1.94倍
2010年以降
0.41-2.75倍
(2010-2025年)
配当 予
3.03%
ROE 予
16.83%
ROA 予
9.71%
資料
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三菱化工機(6331)の構築物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
1億3000万
2009年3月31日 +27.69%
1億6600万
2010年3月31日 -0.6%
1億6500万
2011年3月31日 -10.3%
1億4800万
2012年3月31日 +43.92%
2億1300万
2013年3月31日 +25.82%
2億6800万
2014年3月31日 -11.57%
2億3700万
2015年3月31日 -12.24%
2億800万
2016年3月31日 -11.54%
1億8400万
2017年3月31日 -11.96%
1億6200万
2018年3月31日 +6.79%
1億7300万
2019年3月31日 +116.76%
3億7500万
2020年3月31日 -5.87%
3億5300万
2021年3月31日 -6.23%
3億3100万
2022年3月31日 -13.29%
2億8700万
2023年3月31日 +1.39%
2億9100万
2024年3月31日 +27.84%
3億7200万
2025年3月31日 +4.03%
3億8700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 31~50年
機械装置及び運搬具 4~9年
ロ.無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、顧客関連資産(顧客関連)については、効果の及ぶ期間(10年~24年)に基づく定額法、顧客関連資産(受注残高)については、1年間で償却を行っております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2025/06/27 12:25
#2 担保に供している資産の注記(連結)
(下記の内容は全て工場財団抵当を示しております。)
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物980百万円880百万円
機械装置及び運搬具13395
上記(1)(2)の資産に係る担保付債務は、次のとおりであります。
2025/06/27 12:25
#3 有形固定資産等明細表(連結)
構築物の増加の主要なものは、第2工場の解体に伴う構内インフラの盛替え工事29百万円であります。
4.機械設備の増加の主要なものは、回転ろ過機21百万円であります。
5.器具備品の増加の主要なものは、基幹システムのリプレイスに伴うサーバー関連機器39百万円、本社事務所の増床に伴う事務所関連設備16百万円であります。
6.土地の減少の主要なものは、東京都渋谷区の土地906百万円であります。
7.ソフトウェアの増加の主要なものは、基幹システムのリプレイス203百万円であります。2025/06/27 12:25
#4 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
場所名称用途種類
神奈川県川崎市本社・川崎製作所事業用資産有形固定資産(建物、構築物他)
福岡県北九州市北九州工場事業用資産有形固定資産(建物、器具備品他)
当社グループは、減損損失を把握するにあたり、事業用資産については、継続的に収支の管理を行っている管理会計上の事業区分に基づきグルーピングを行い、遊休資産については、個々の物件ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、当社グループは、当社の本社・川崎製作所再構築計画に基づき一部工場の解体を決議したことから、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額53百万円を減損損失として計上しております。また、連結子会社である三菱化工機アドバンス株式会社の北九州工場(福岡県北九州市)に係る事業の収益性が著しく低下していることから、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額11百万円を減損損失として計上しております。減損損失の測定における資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しておりますが、上記の資産については、将来キャッシュ・フローが見込めないことから備忘価額により評価しております。
2025/06/27 12:25
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/27 12:25
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2) 無形固定資産
2025/06/27 12:25

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