6361 荏原製作所

時価

8962億円

PER 予

14.74倍

2010年以降

1.01-14.43倍
（2010-2023年）

2.11倍

2010年以降

0.12-0.4倍
（2010-2023年）

11.86%

ROE 予

14.34%

ROA 予

6.38%

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他、機械装置及び運搬具

【期間】

通期
全期間

年度	米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他		機械装置及び運搬具
2013/03	-		25.7億		-
2014/03	-		41.7億	+61.8%	-
2015/03	-		23.1億	-44.6%	-
2016/03	-		21.4億	-7.1%	-
2017/03	-		23.1億	+7.8%	-
2017/12	-		12.7億	-45%	-
2018/12	-		12.2億	-4.2%	-
2019/12	18.5億		6.39億	-47.5%	-
2020/12	-		24.4億	+281.5%	1413億
2021/12	-		-		1615億	+14.3%
2022/12	-		-		1713億	+6%
2023/12	-		-		1814億	+5.9%

2013年3月

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: 25億7400万
機械装置及び運搬具: -

2014年3月

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: 41億6500万
機械装置及び運搬具: -

2015年3月

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: 23億700万
機械装置及び運搬具: -

2016年3月

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: 21億4300万
機械装置及び運搬具: -

2017年3月

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: 23億1100万
機械装置及び運搬具: -

2017年12月

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: 12億7100万
機械装置及び運搬具: -

2018年12月

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: 12億1800万
機械装置及び運搬具: -

2019年12月

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額: 18億4800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: 6億3900万
機械装置及び運搬具: -

2020年12月

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: 24億3800万
機械装置及び運搬具: 1413億4400万

2021年12月

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
機械装置及び運搬具: 1615億1000万

2022年12月

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
機械装置及び運搬具: 1712億7500万

2023年12月

米国税制改革法に関連する米国会計基準変更に伴う影響額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他: -
機械装置及び運搬具: 1814億4700万