研究開発費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 108億1100万
- 2009年3月31日 -18.33%
- 88億2900万
- 2010年3月31日 -43.63%
- 49億7700万
- 2011年3月31日 -18.3%
- 40億6600万
- 2012年3月31日 -5.88%
- 38億2700万
- 2013年3月31日 +31.3%
- 50億2500万
- 2014年3月31日 +28.66%
- 64億6500万
- 2015年3月31日 +4.47%
- 67億5400万
- 2016年3月31日 +13%
- 76億3200万
- 2017年3月31日 +14.75%
- 87億5800万
- 2017年12月31日 -17.58%
- 72億1800万
- 2018年12月31日 +48.21%
- 106億9800万
- 2019年12月31日 +7.78%
- 115億3000万
- 2020年12月31日 +8.53%
- 125億1400万
個別
- 2008年3月31日
- 62億6100万
- 2009年3月31日 -22.92%
- 48億2600万
- 2010年3月31日 -56.2%
- 21億1400万
- 2011年3月31日 +21.14%
- 25億6100万
- 2012年3月31日 -7.58%
- 23億6700万
- 2013年3月31日 +34.94%
- 31億9400万
- 2014年3月31日 +24.89%
- 39億8900万
- 2015年3月31日 +3.16%
- 41億1500万
- 2016年3月31日 +8.58%
- 44億6800万
- 2017年3月31日 +34.76%
- 60億2100万
- 2017年12月31日 -17.65%
- 49億5800万
- 2018年12月31日 +62.67%
- 80億6500万
- 2019年12月31日 +7.19%
- 86億4500万
- 2020年12月31日 +6.64%
- 92億1900万
- 2021年12月31日 +6.63%
- 98億3000万
- 2022年12月31日 +9.16%
- 107億3000万
- 2023年12月31日 +23.44%
- 132億4500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、以下のとおりです。2024/03/28 17:12
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 減価償却費 3,323 百万円 4,692 百万円 研究開発費 10,730 百万円 13,245 百万円 業務委託費 8,815 百万円 8,510 百万円 - #2 注記事項－研究開発費、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 31.研究開発費2024/03/28 17:12
前連結会計年度及び当連結会計年度において費用に認識した研究開発費は、それぞれ15,264百万円及び18,281百万円です。 - #3 注記事項－販売費及び一般管理費、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 販売費及び一般管理費の内訳は、以下のとおりです。2024/03/28 17:12
(単位:百万円) 人件費 56,798 62,581 研究開発費 15,264 18,281 荷造及び発送費 7,570 7,684 - #4 研究開発活動
- また、「水や食べるものに困らない世界」への貢献に向けて、陸上養殖実証設備を袖ケ浦工場内に設け、高度生産システムの技術開発を進めており、バイオ関連においては自社ラボにて細胞培養を実際に行いながら高効率細胞培養システムの開発に取り組んでいます。2024/03/28 17:12
当連結会計年度の研究開発費は18,281百万円です。
セグメントごとの研究開発活動の状況は、以下のとおりです。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- E-Plan2025期間におけるキャッシュ・アロケーションの目安(3年間累計)2024/03/28 17:12
(4)経営環境項目 内容 2023～2025年度3年間累計 成長投資 事業ポートフォリオに基づく成長投資(増産対応設備、研究開発、新規事業、M&A等) 1,800億円～2,250億円(内、研究開発費650億円) 基盤投資 持続的成長を支える基盤の強化等(維持更新設備、人的資本、ERP等のIT、ビジネスインフラ、ESG関連投資) 500億円～800億円
E-Plan2025を策定するうえで前提とした経営環境は以下の通りです。