会計方針の変更を反映した当期首残高、機械及び装置、租税公課
- 【期間】
- 通期
- 全期間
2008年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 機械及び装置
- -
- 租税公課
- 17億9700万
2009年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 機械及び装置
- -
- 租税公課
- 16億800万
2010年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 機械及び装置
- -
- 租税公課
- 15億200万
2011年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 機械及び装置
- -
- 租税公課
- 12億8800万
2012年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 機械及び装置
- -
- 租税公課
- 13億4100万
2013年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 機械及び装置
- 88億8100万
- 租税公課
- 15億8400万
2014年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2150億8400万
- 機械及び装置
- 78億2300万
- 租税公課
- 17億7700万
2015年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2475億5300万
- 機械及び装置
- -
- 租税公課
- 19億
2016年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 機械及び装置
- -
- 租税公課
- 21億8300万
2017年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 機械及び装置
- -
- 租税公課
- 30億1100万
2017年12月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 機械及び装置
- -
- 租税公課
- 24億4600万
2018年12月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2872億200万
- 機械及び装置
- -
- 租税公課
- 29億3100万
2019年12月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2873億5300万
- 機械及び装置
- -
- 租税公課
- 30億3100万
2020年12月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2714億5900万
- 機械及び装置
- -
- 租税公課
- 30億3600万