売上高
連結
- 2009年12月31日
- 89億835万
- 2010年12月31日 +4.26%
- 92億8815万
- 2011年12月31日 -19.11%
- 75億1293万
- 2012年12月31日 +38.8%
- 104億2769万
- 2013年12月31日 -13.46%
- 90億2394万
- 2014年12月31日 -8.1%
- 82億9283万
- 2015年12月31日 -6.07%
- 77億8939万
- 2016年12月31日 +15.23%
- 89億7539万
- 2017年12月31日 -14.77%
- 76億4998万
- 2018年12月31日 +8.39%
- 82億9168万
- 2019年12月31日 +6.12%
- 87億9946万
- 2020年12月31日 +18.02%
- 103億8500万
- 2021年12月31日 +17.06%
- 121億5700万
- 2022年12月31日 +12.31%
- 136億5400万
- 2023年12月31日 -1.22%
- 134億8700万
有報情報
- #1 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記（連結）
- 前第3四半期連結累計期間(自2022年4月1日 至2022年12月31日)及び当第3四半期連結累計期間(自2023年4月1日 至2023年12月31日)2024/04/30 17:11
当社グループの売上高は、公共事業物件の割合が高いため、連結会計年度末に集中する傾向があり、四半期別の業績には季節的変動があります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- わが国経済については、インバウンド需要が順調に回復し、個人消費も堅調に推移したことなどから、景気は緩やかな回復が続きましたが、円安の進行やエネルギー価格・原材料価格の高止まり、海外経済の下振れリスクによる影響など、引き続き景気の先行きを注視していく必要があります。2024/04/30 17:11
このような中で、当社グループの当第3四半期連結累計期間における受注額は、大型案件の受注があった海外部門と官需部門がそれぞれ大幅に増加したことから、前年同期比149.3%の24,061百万円となりました。売上高については、前年同期比98.8%の13,487百万円となりました。また、利益については、営業利益は前年同期比75.1%の463百万円、経常利益は前年同期比84.5%の614百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比88.9%の456百万円となりました。
当社グループの売上高は、公共事業物件の割合が高いため連結会計年度末に集中する傾向があり、四半期別の業績には季節的変動があります。