固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 131億8785万
- 2026年3月31日 +12.9%
- 148億8969万
個別
- 2025年3月31日
- 123億8213万
- 2026年3月31日 +13.71%
- 140億7982万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/24 11:51
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)(単位:千円) 減価償却費 548,415 160,351 55,763 764,530 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 535,625 113,519 23,099 672,244
4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) 減価償却費 499,012 178,244 71,144 748,401 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 1,014,387 286,374 69,385 1,370,147 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2026/06/24 11:51
有形固定資産
機械装置であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/24 11:51
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2026/06/24 11:51前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)建物及び構築物 6千円 -千円 機械装置及び運搬具 1,499 180 工具、器具及び備品 28 - 計 1,534 180 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2026/06/24 11:51前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)建物及び構築物 8,902千円 34,421千円 機械装置及び運搬具 10,009 69 工具、器具及び備品 0 55 ソフトウエア - 2,315 計 18,911 36,861 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/06/24 11:51 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2026/06/24 11:51
(単位:千円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 11:51
(表示方法の変更)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 資産除去債務に係る除去費用 △1,191 △11,526 固定資産圧縮積立金 △26,593 △25,368 前払年金費用 △41,575 △46,791
前事業年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「製品保証引当金」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。 - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 11:51
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 売上原価計上認容額 △1,294,493 △471,421 固定資産圧縮積立金 △26,593 △25,368 資産除去債務に係る除去費用 △1,191 △11,526
前連結会計年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「製品保証引当金」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は前連結会計年度末に比べ5,609百万円減少し、42,895百万円となりました。その主な要因は、現金及び預金が375百万円、有価証券が300百万円それぞれ増加した一方で、売上債権及び契約資産が3,650百万円、前渡金が1,607百万円、その他に含まれる未収消費税等が1,086百万円それぞれ減少したことによります。2026/06/24 11:51
また、固定資産は前連結会計年度末に比べ1,701百万円増加し、14,889百万円となりました。その主な要因は、研究開発設備等への投資に伴い建設仮勘定の増加により有形固定資産が521百万円、投資その他の資産が1,224百万円それぞれ増加したことによります。
(負債) - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2026/06/24 11:51
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)