日揮 HD(1963)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 11億8200万
- 2014年3月31日 +153.05%
- 29億9100万
- 2015年3月31日 +14.34%
- 34億2000万
- 2016年3月31日 -11.58%
- 30億2400万
- 2017年3月31日 -25.69%
- 22億4700万
- 2018年3月31日 -5.47%
- 21億2400万
- 2019年3月31日 -31.97%
- 14億4500万
- 2020年3月31日 -24.84%
- 10億8600万
- 2021年3月31日 -57.46%
- 4億6200万
- 2022年3月31日 -8.87%
- 4億2100万
- 2023年3月31日 +82.66%
- 7億6900万
- 2024年3月31日 -17.69%
- 6億3300万
- 2025年3月31日 -3.48%
- 6億1100万
- 2026年3月31日 +0.33%
- 6億1300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.調整額は以下のとおりであります。2026/06/19 15:30
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△7,487百万円には、セグメント間取引消去61百万円、各セグメントに配分していない全社費用△7,548百万円が含まれております。減価償却費の調整額3,018百万円は、各セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び当社のグループ管理運営費用であります。
(2) セグメント資産の調整額95,697百万円には、セグメント間取引消去△131,939百万円、各セグメントに配分していない全社資産227,636百万円が含まれております。全社資産は、主に当社における現金預金、投資有価証券、固定資産(建物及び土地等)であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- の他には、コンサルティング事業、オフィスサポート事業、造水事業などを含んでおります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△8,031百万円には、セグメント間取引消去68百万円、各セグメントに配分していない全社費用△8,099百万円が含まれております。減価償却費の調整額3,005百万円は、各セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び当社のグループ管理運営費用であります。
(2) セグメント資産の調整額119,478百万円には、セグメント間取引消去△66,627百万円、各セグメントに配分していない全社資産186,105百万円が含まれております。全社資産は、主に当社における現金預金、投資有価証券、固定資産(建物及び土地等)であります。
(3) 有形及び無形固定資産の増加額の調整額3,172百万円は、各事業セグメントに配分していない全社資産であります。また、それに係る減価償却費についても、各セグメントに配分しない全社費用として調整額に含めております。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/19 15:30 - #3 営業費用の注記
- ※2 営業費用のうち、主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/19 15:30
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 1 0 減価償却費 2,877 2,833 研究開発費 4,099 3,812 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 機能材製造事業2026/06/19 15:30
機能材製造事業では、触媒分野においては、アジアを中心としたFCC触媒の需要増加に伴い拡販が進展したほか、海外顧客向けケミカル触媒の受託製造案件を稼得したことなどにより増収となりました。ファインケミカル分野においても、半導体やエレクトロニクス市場の需要が回復基調となったことに伴いハードディスクや半導体向けの研磨材用シリカゾルなどの需要が堅調に推移したことなどにより増収となりました。また、ファインセラミックス分野においては、生成AIを中心とした半導体・電子材料関連市場が堅調に推移し、半導体製造装置関連製品やデータセンター向け電子材料関連製品の需要拡大、電気自動車向けパワー半導体用高熱伝導窒化ケイ素基盤製品の中国向けの市場開拓の進展などにより増収となりました。セグメント利益は、従業員の処遇改善に伴う人件費の増加に加え、原材料費の高騰及び生産設備増強に伴う減価償却費負担の増加などにより、前連結会計年度に比較して減益となりました。
② キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報