固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く。)
定額法
建物以外
定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/25 15:10

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
工具、器具及び備品	155千円	―千円
その他(無形固定資産)	2,808千円	―千円
計	4,673千円	51千円

2014/06/25 15:10

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	7千円	―千円
機械装置及び運搬具	616千円	11,972千円
工具、器具及び備品	83千円	―千円
計	707千円	11,972千円

2014/06/25 15:10

#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	564千円	4,903千円
機械装置及び運搬具	3,532千円	620千円
工具、器具及び備品	101千円	622千円
計	4,197千円	6,146千円

2014/06/25 15:10

#6 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産の金額は資産の総額の100分の1以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2 長期前払費用の償却方法は、法人税法に規定する定額法であります。なお、差引当期末残高の( )内の金額は1年以内に費用化されるもので、貸借対照表上流動資産「その他」に計上しております。2014/06/25 15:10

#7 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

なお、繰延税金資産及び繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
流動資産繰延税金資産	593,647千円	429,756千円
固定資産〃	62,852千円	371,610千円
流動負債繰延税金負債	―千円	―千円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2014/06/25 15:10

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く。)については定額法、建物以外については定率法によっております。
2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/25 15:10