椿本チエイン(6371)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1100万
- 2014年3月31日 -18.18%
- 900万
- 2015年3月31日 ±0%
- 900万
- 2016年3月31日 +11.11%
- 1000万
- 2017年3月31日 ±0%
- 1000万
- 2018年3月31日 +10%
- 1100万
- 2019年3月31日 +63.64%
- 1800万
- 2020年3月31日 +27.78%
- 2300万
- 2021年3月31日 +252.17%
- 8100万
- 2022年3月31日 -60.49%
- 3200万
- 2023年3月31日 +53.13%
- 4900万
- 2024年3月31日 +34.69%
- 6600万
- 2025年3月31日 +16.67%
- 7700万
- 2026年3月31日 +545.45%
- 4億9700万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- ④(連結キャッシュ・フロー計算書)2026/06/25 14:50
(注記事項)(単位:百万円) 税金等調整前当期純利益 1,774 減価償却費 3,181 退職給付に係る負債の増減額(△は減少) 88
(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目は、次のとおりであります。2026/06/25 14:50
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 荷造運送費 6,151 百万円 6,972 百万円 減価償却費 2,762 百万円 2,873 百万円 貸倒引当金繰入額 160 百万円 69 百万円 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産および負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/25 14:50
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費およびリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
2 適用予定日 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/25 14:50
営業活動による資金の増加は31,891百万円となりました。これは、負ののれん発生益を11,643百万円計上したこと、法人税等の支払に6,926百万円支出したこと、投資有価証券売却益を5,029百万円計上した一方で、税金等調整前当期純利益を36,543百万円計上したこと、減価償却費を14,833百万円計上したこと、減損損失を4,641百万円計上したことなどによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)