機械及び装置
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 96億6900万
- 2009年3月31日 +11.19%
- 107億5100万
- 2010年3月31日 -3.78%
- 103億4500万
- 2011年3月31日 -6.53%
- 96億6900万
- 2012年3月31日 -0.06%
- 96億6300万
- 2013年3月31日 +0.85%
- 97億4500万
- 2014年3月31日 +3.05%
- 100億4200万
- 2015年3月31日 -4.3%
- 96億1000万
- 2016年3月31日 +10.4%
- 106億900万
- 2017年3月31日 +4.69%
- 111億700万
- 2018年3月31日 +36.23%
- 151億3100万
- 2019年3月31日 -1.06%
- 149億7100万
- 2020年3月31日 +8.02%
- 161億7100万
- 2021年3月31日 +0.2%
- 162億400万
- 2022年3月31日 -3.54%
- 156億3000万
- 2023年3月31日 -7.58%
- 144億4500万
- 2024年3月31日 -4.58%
- 137億8400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 有形固定資産2024/06/28 15:19
主として、チェーンにおける旋盤(機械及び装置)であります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- (注) (1)当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2024/06/28 15:19
(2)土地の当期首残高、当期減少額および当期末残高の(内書)は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。機械及び装置 モビリティ製品生産設備 995百万円 チェーン生産設備 774百万円 工具、器具及び備品 モビリティ製品生産設備 290百万円 伝動装置生産設備 198百万円
(3)当期減少額の[内書]は、減損損失の計上額であります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2024/06/28 15:19
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物 20～50年 機械及び装置 12年
定額法を採用しております。