椿本チエイン(6371)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 103億7100万
- 2009年3月31日 -40.33%
- 61億8800万
- 2009年12月31日 -73.43%
- 16億4400万
- 2010年3月31日 +93.13%
- 31億7500万
- 2010年6月30日 -53.29%
- 14億8300万
- 2010年9月30日 +113.01%
- 31億5900万
- 2010年12月31日 +58.15%
- 49億9600万
- 2011年3月31日 +21.96%
- 60億9300万
- 2011年6月30日 -79.78%
- 12億3200万
- 2011年9月30日 +152.27%
- 31億800万
- 2011年12月31日 +62.58%
- 50億5300万
- 2012年3月31日 +34.85%
- 68億1400万
- 2012年6月30日 -72.13%
- 18億9900万
- 2012年9月30日 +100.63%
- 38億1000万
- 2012年12月31日 +40.34%
- 53億4700万
- 2013年3月31日 +38.92%
- 74億2800万
- 2013年6月30日 -74.27%
- 19億1100万
- 2013年9月30日 +128.68%
- 43億7000万
- 2013年12月31日 +74.19%
- 76億1200万
- 2014年3月31日 +34.17%
- 102億1300万
- 2014年6月30日 -70.19%
- 30億4500万
- 2014年9月30日 +116.03%
- 65億7800万
- 2014年12月31日 +55.75%
- 102億4500万
- 2015年3月31日 +38.15%
- 141億5300万
個別
- 2008年3月31日
- 57億9400万
- 2009年3月31日 -59.03%
- 23億7400万
- 2010年3月31日 -4.93%
- 22億5700万
- 2011年3月31日 +57.55%
- 35億5600万
- 2012年3月31日 +32.17%
- 47億
- 2013年3月31日 +3.28%
- 48億5400万
- 2014年3月31日 +28.72%
- 62億4800万
- 2014年9月30日 -7.12%
- 58億300万
- 2015年3月31日 +76.24%
- 102億2700万
- 2016年3月31日 -1.63%
- 100億6000万
- 2017年3月31日 -14.04%
- 86億4800万
- 2018年3月31日 +82.54%
- 157億8600万
- 2019年3月31日 -30.58%
- 109億5900万
- 2020年3月31日 -29.7%
- 77億400万
- 2021年3月31日 -22.05%
- 60億500万
- 2022年3月31日 +61.3%
- 96億8600万
- 2023年3月31日 +22.27%
- 118億4300万
- 2024年3月31日 -13.95%
- 101億9100万
- 2025年3月31日 +61.41%
- 164億4900万
- 2026年3月31日 +27.47%
- 209億6800万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (a) 税務上の繰越欠損金は、法定実効税率を乗じた額であります。2025/06/26 13:37
(b) 税務上の繰越欠損金1,392百万円(法定実効税率を乗じた額)について、繰延税金資産472百万円を計上しております。当該繰延税金資産472百万円は、連結子会社における税務上の繰越欠損金の残高1,392百万円(法定実効税率を乗じた額)の一部について認識したものであります。当該繰延税金資産を計上した税務上の繰越欠損金は、過年度に税引前当期純損失を計上したことなどにより生じたものであり、将来の課税所得の見込みにより、回収可能と判断し評価性引当額を認識しておりません。
当連結会計年度(2025年3月31日) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループの業績につきましては、中国経済不振の影響等はあったものの、チェーン事業の好調持続に加え、モビリティ事業が新規獲得案件の量産立ち上げ等により堅調に推移したこと、また円安の影響もあったこと等により、当連結会計年度の受注高は273,523百万円(前期比4.0%増)、売上高は279,193百万円(同4.6%増)となりました。2025/06/26 13:37
損益につきましても、営業利益は22,854百万円(同7.5%増)、経常利益は25,332百万円(同8.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は22,122百万円(同19.2%増)となりました。
上記の結果、当社グループが取り組んでおります5ヵ年計画「中期経営計画2025」における主要な財務KPI(①売上高:3,000~3,200億円、②営業利益率:9~11%、③ROE:8%以上、④配当性向:30%を基準とする)に対する進捗は、以下のとおりとなりました。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 3 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2025/06/26 13:37
項目 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 18,551 22,122 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 18,551 22,122 普通株式の期中平均株式数(千株) 108,774 104,031