建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)「その他」において、取壊しの意思決定をした建物等につき、帳簿価額を回収可能額まで減額し、既存建物の
解体費用を含めて減損損失を計上しております。

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#2 固定資産の減価償却の方法

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
土地	1百万円	―
建物及び構築物	0百万円	―
合計	1百万円	―

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	676百万円	922百万円
土地	1,531百万円	1,350百万円

担保付債務

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#5 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を認識した資産の概要

場所	用途	種類
大阪府門真市	稼動休止資産	建物等
埼玉県久喜市	工場一部	建物等
大阪府大阪市	営業所	建物等
北海道苫小牧市	稼動休止資産	土地

(2)減損損失を認識するに至った経緯
遊休資産もしくは解体予定である当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、既存建物の解体費用を含め、当該減少額を減損損失(167百万円)として特別損失に計上したものであります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/06/30 13:38