椿本チエイン（6371）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 132億1000万
2009年3月31日 +3.66%: 136億9300万
2010年3月31日 +5.16%: 143億9900万
2011年3月31日 -0.81%: 142億8200万
2012年3月31日 -2.86%: 138億7300万
2013年3月31日 +8.74%: 150億8500万
2014年3月31日 -5%: 143億3100万
2015年3月31日 -4.35%: 137億800万
2016年3月31日 -2.38%: 133億8200万
2017年3月31日 -2.58%: 130億3700万
2018年3月31日 +5.92%: 138億900万
2019年3月31日 +8.08%: 149億2500万
2020年3月31日 +9.04%: 162億7400万
2021年3月31日 -3.21%: 157億5200万
2022年3月31日 -4.67%: 150億1700万
2023年3月31日 +0.6%: 151億700万
2024年3月31日 -2.61%: 147億1200万
2025年3月31日 -1.65%: 144億6900万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として、チェーンにおける事務所(建物及び構築物)であります。
無形固定資産

2025/06/26 13:37

#2 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として当社および国内連結子会社は定率法、海外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社および国内連結子会社が所有しております建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/06/26 13:37

#3 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を認識した資産グループの概要

場所	用途	種類
兵庫県加東市	研修所	建物等
米国ミシガン州	その他	商標権

(2)減損損失を認識するに至った経緯と金額および回収可能価額の算定方法等
研修所の閉鎖に伴い、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上したものであります。当該資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しております。

2025/06/26 13:37

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/06/26 13:37