椿本チエイン（6371）の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 132億1000万
- 2009年3月31日 +3.66%
- 136億9300万
- 2010年3月31日 +5.16%
- 143億9900万
- 2011年3月31日 -0.81%
- 142億8200万
- 2012年3月31日 -2.86%
- 138億7300万
- 2013年3月31日 +8.74%
- 150億8500万
- 2014年3月31日 -5%
- 143億3100万
- 2015年3月31日 -4.35%
- 137億800万
- 2016年3月31日 -2.38%
- 133億8200万
- 2017年3月31日 -2.58%
- 130億3700万
- 2018年3月31日 +5.92%
- 138億900万
- 2019年3月31日 +8.08%
- 149億2500万
- 2020年3月31日 +9.04%
- 162億7400万
- 2021年3月31日 -3.21%
- 157億5200万
- 2022年3月31日 -4.67%
- 150億1700万
- 2023年3月31日 +0.6%
- 151億700万
- 2024年3月31日 -2.61%
- 147億1200万
- 2025年3月31日 -1.65%
- 144億6900万
- 2026年3月31日 +9.41%
- 158億3000万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等（連結）
- ①(連結貸借対照表)2026/06/25 14:50
②(連結損益計算書及び連結包括利益計算書)(単位:百万円) 有形固定資産 建物及び構築物 19,485 減価償却累計額 △12,546 建物及び構築物(純額) ※2 6,938 機械装置及び運搬具 48,559 - #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 有形固定資産2026/06/25 14:50
主として、モーションコントロールにおける工場(建物及び構築物)であります。
無形固定資産 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 14:50
主として当社および国内連結子会社は定率法、海外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社および国内連結子会社が所有しております建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #4 固定資産売却益の注記（連結）
- ※6 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2026/06/25 14:50
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 土地及び建物等 - 百万円 671 百万円 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※12 有形固定資産の取得価額から直接控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2026/06/25 14:50
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 402 百万円 機械装置及び運搬具 - 百万円 24 百万円 - #6 有形固定資産等明細表（連結）
- (注) (1)当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2026/06/25 14:50
(2)土地の当期首残高および当期末残高の(内書)は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。建物 アグリ新工場建物及び付属設備 1,378百万円 機械及び装置 農業用設備 1,346百万円 モビリティ製品生産設備 1,190百万円 工具、器具及び備品 モビリティ製品関連設備 335百万円 情報通信設備 197百万円 - #7 減損損失に関する注記（連結）
- 中国の連結子会社である椿本鏈条(天津)有限公司において、チェーン事業の収益性が低下していること等、現在の中国における事業環境ならびに今後の見通しを勘案し、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、時価の算定にあたっては売却見込額等により評価しております。2026/06/25 14:50
米国の連結子会社であるCentral Conveyor Company, LLCの取得時に計上した商標権および顧客関連資産について、マーケットの構造が変化したことなどにより、当初見込んでいた収支計画を下回って推移していることから、今後の計画の見直しを行いました。その結果、商標権および顧客関連資産の公正価値が帳簿価額を下回ったため、買収時に発生した商標権および顧客関連資産について、帳簿価額を公正価値まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、公正価値は市場環境の予測などを考慮した社内で承認された事業計画に基づくロイヤリティ免除法およびDCF法により算出しており、DCF法は将来キャッシュ・フローを11.0%で割り引いて算定しております。建物及び構築物 271百万円 機械装置及び運搬具 87百万円 工具、器具及び備品 47百万円 ソフトウエア 20百万円 合計 427百万円
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ① 資産2026/06/25 14:50
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末と比較して88,274百万円増加し、459,784百万円となりました。これは、大同工業株式会社を新たに連結子会社としたことなどにより、棚卸資産が20,564百万円増加したこと、投資有価証券が17,093百万円増加したこと、受取手形、売掛金及び契約資産が14,105百万円増加したこと、現金及び預金が13,502百万円増加したこと、建物及び構築物が8,034百万円増加したこと、土地が5,703百万円増加したことなどによるものであります。
② 負債 - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 14:50
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
