前受金、小計、社債発行費他3件
2008年3月
- 前受金
- 6億5400万
- 小計
- -
- 社債発行費
- 6400万
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -6800万
2009年3月
- 前受金
- 5億7700万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 2億6300万
2010年3月
- 前受金
- 1億9900万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 8700万
2011年3月
- 前受金
- 5億3100万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 6600万
2012年3月
- 前受金
- 2億6500万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 800万
2013年3月
- 前受金
- 7億2500万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 9700万
2014年3月
- 前受金
- 7億1700万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -2200万
2015年3月
- 前受金
- 9億2300万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 3000万
2015年12月
- 前受金
- 11億1300万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 2600万
2016年12月
- 前受金
- 11億4600万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 1億5200万
2017年12月
- 前受金
- 18億5800万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -
2018年12月
- 前受金
- 12億4700万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -
2019年12月
- 前受金
- 4億6900万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -24億1400万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -
2020年12月
- 前受金
- 13億7500万
- 小計
- -
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -
2021年12月
- 前受金
- 13億9700万
- 小計
- 1389億4000万
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- 121
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -
2022年12月
- 前受金
- -
- 小計
- 1579億5500万
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- 183
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -
2023年12月
- 前受金
- -
- 小計
- 1606億5000万
- 社債発行費
- -
- 平均臨時雇用人員 - 工業部門
- 341
- 関係会社株式売却益
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -