- #1 固定資産の減価償却の方法
- 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建 物 3～50年
構築物 7～50年
機械及び装置 4～8年2020/03/30 12:45 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
※3 有形固定資産の取得価額から直接減額している国庫等補助金受け入れによる圧縮記帳額は次のとおりです。
(単位:百万円)
2020/03/30 12:45- #3 有形固定資産等明細表（連結）
- 有形固定資産の当期増加額の主なものは、設備投資等によるものです。
製作所等の内訳(帳簿価額)は以下のとおりです。
(単位:百万円)2020/03/30 12:45 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度の投資活動によるキャッシュ・フローは△5,145百万円となりました。有形固定資産の取得による支出が主な要因です。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2020/03/30 12:45- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
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