- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3)減価償却費の調整額626百万円は、各報告セグメントに帰属しない当社での管理部門に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額315百万円は、各報告セグメントに帰属しない当社での設備投資額であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の経常損失と調整を行っております。
2014/03/28 14:17- #2 セグメント表の脚注(連結)
(3)減価償却費の調整額578百万円は、各報告セグメントに帰属しない当社での管理部門に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額352百万円は、各報告セグメントに帰属しない当社での設備投資額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。
2014/03/28 14:17- #3 リース取引関係、財務諸表(連結)
主として、縫製機器事業における金型(工具、器具及び備品)及び本社におけるホストコンピュータ(工具、器具及び備品)であります。
無形固定資産
主として、本社における基幹システムに関するソフトウェアであります。
2014/03/28 14:17- #4 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
主として、縫製機器事業における金型(工具、器具及び備品)及び連結財務諸表提出会社におけるホストコンピュータ(工具、器具及び備品)であります。
無形固定資産
主として、連結財務諸表提出会社における基幹システムに関するソフトウェアであります。
2014/03/28 14:17- #5 主要な設備の状況
2 各々子会社の本社及びその他事業所等の設備合計額であります。
3 土地については使用権を保有しております。使用権は無形固定資産に計上しております。
4 提出会社の本社の従業員数には同事業所内で勤務する国内子会社の従業員数を含めております。
2014/03/28 14:17- #6 固定資産の減価償却の方法
これによる当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益に与える影響は軽微であります。
(2) 無形固定資産及び長期前払費用(リース資産を除く)
定額法により償却しております。
2014/03/28 14:17- #7 固定資産売却益の注記(連結)
※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
| 前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) | 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) |
| 土地 | 8 〃 | 131 〃 |
| 無形固定資産 (借地権) | 349 〃 | ― |
| その他 | ― | 0百万円 |
2014/03/28 14:17- #8 担保に供している資産の注記(連結)
(1) 担保に供している資産は、以下のとおりであります。
| 前連結会計年度(平成24年12月31日) | 当連結会計年度(平成25年12月31日) |
| 土地 | 6,144 〃 | 5,559 〃 |
| 無形固定資産 | 135 〃 | 153 〃 |
| 投資有価証券 | 1,404 〃 | 1,753 〃 |
上記資産のうち財団抵当に供している資産
2014/03/28 14:17- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、64億5百万円の収入(前連結会計年度は18億4千1百万円の支出)となりました。「JUKI構造改革プラン」での施策であるたな卸資産の削減によるキャッシュ・フローの改善の成果58億9千5百万円が出たことなどによるものです。
投資活動によるキャッシュ・フローは、2億9千3百万円の収入(前連結会計年度は2億8千3百万円の収入)となりました。有形及び無形固定資産の売却による収入があったことなどによるものです。
財務活動によるキャッシュ・フローは、94億4千5百万円の支出(前連結会計年度は32億3千3百万円の収入)となりました。有利子負債の減少などによるものです。
2014/03/28 14:17- #10 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
6 取得原価のうちのれん以外の無形固定資産に配分された金額及び種類別の償却年数
2014/03/28 14:17- #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
これによる当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益に与える影響は軽微であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社は定額法によっております。なお、機器と一体となって販売されるソフトウェアは有効期間(3~5年)に基づく毎期均等額以上、自社利用のソフトウェアは利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
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