6471 日本精工

時価

3795億円

PER 予

19.52倍

2010年以降

7.5-1742.03倍
（2010-2024年）

0.56倍

2010年以降

0.52-2.52倍
（2010-2024年）

4.48%

ROE 予

2.88%

ROA 予

1.46%

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額、その他、売上高 - 産業機械他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額		その他		売上高 - 産業機械		持分法による投資損益（△は益）
2008/03	-		386百万		-		-44.8億
2009/03	249億		215百万	-44.3%	-		-22億	赤縮
2010/03	-		-38百万	赤転	-		-29.8億	赤拡
2011/03	-		-29百万	赤縮	-		-35.7億	赤拡
2012/03	-		68百万	黒転	-		-34.8億	赤縮
2013/03	-		-340百万	赤転	-		-36.3億	赤拡
2014/03	-		-121百万	赤縮	-		-38.5億	赤拡
2015/03	-		340百万	黒転	-		-26.6億	赤縮
2016/03	-		-106百万	赤転	-		-47.3億	赤拡
2018/03	-		-		2662億		-
2019/03	-		-		2700億	+1.4%	-
2020/03	-		-		2325億	-13.9%	-
2021/03	-		-		2752億	+18.4%	-
2022/03	-		-		3458億	+25.6%	-
2023/03	-		-		3851億	+11.4%	-

2008年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: 3億8600万
売上高 - 産業機械: -
持分法による投資損益（△は益）: -44億7500万

2009年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: 249億900万
その他: 2億1500万
売上高 - 産業機械: -
持分法による投資損益（△は益）: -22億

2010年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -3800万
売上高 - 産業機械: -
持分法による投資損益（△は益）: -29億8400万

2011年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -2900万
売上高 - 産業機械: -
持分法による投資損益（△は益）: -35億6800万

2012年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: 6800万
売上高 - 産業機械: -
持分法による投資損益（△は益）: -34億8100万

2013年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -3億4000万
売上高 - 産業機械: -
持分法による投資損益（△は益）: -36億2700万

2014年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -1億2100万
売上高 - 産業機械: -
持分法による投資損益（△は益）: -38億5400万

2015年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: 3億4000万
売上高 - 産業機械: -
持分法による投資損益（△は益）: -26億5900万

2016年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -1億600万
売上高 - 産業機械: -
持分法による投資損益（△は益）: -47億2900万

2018年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -
売上高 - 産業機械: 2662億4900万
持分法による投資損益（△は益）: -

2019年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -
売上高 - 産業機械: 2699億7400万
持分法による投資損益（△は益）: -

2020年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -
売上高 - 産業機械: 2324億7000万
持分法による投資損益（△は益）: -

2021年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -
売上高 - 産業機械: 2752億2600万
持分法による投資損益（△は益）: -

2022年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -
売上高 - 産業機械: 3457億8500万
持分法による投資損益（△は益）: -

2023年3月

実務対応報告第18号に伴う剰余金増減額: -
その他: -
売上高 - 産業機械: 3851億300万
持分法による投資損益（△は益）: -