6471 日本精工

時価

3795億円

PER 予

19.52倍

2010年以降

7.5-1742.03倍
（2010-2024年）

0.56倍

2010年以降

0.52-2.52倍
（2010-2024年）

4.48%

ROE 予

2.88%

ROA 予

1.46%

支払手形、未払法人所得税、平均臨時雇用人員 - 産業機械他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	支払手形		未払法人所得税		平均臨時雇用人員 - 産業機械		連結子会社の決算期変更による増加高		現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
2008/03	21.8億		-		-		726百万		392億
2009/03	11.6億	-46.7%	-		-		-		117億	-70.1%
2010/03	14.4億	+23.9%	-		-		477百万	-34.3%	-19.8億	赤転
2011/03	18.4億	+27.7%	-		-		-		-31億	赤拡
2012/03	17億	-7.3%	-		-		-		151億	黒転
2013/03	12億	-29.7%	-		-		-		64.5億	-57.4%
2014/03	25億	+109.3%	-		-		-		273億	+322.9%
2015/03	29.7億	+18.6%	-		-		-		154億	-43.4%
2016/03	35.5億	+19.5%	-		-		-		-88.6億	赤転
2017/03	46.6億	+31.2%	-		-		-		-
2018/03	28.9億	-38%	61.2億		-		-		-
2019/03	35.3億	+22.3%	40億	-34.6%	596		-		-
2020/03	21.4億	-39.4%	34.7億	-13.2%	537	-9.9%	-		-
2021/03	14.6億	-31.7%	32億	-7.8%	1,462	+172.25%	-		-
2022/03	20億	+37.3%	59.9億	+87%	1,419	-2.94%	-		-
2023/03	25.3億	+26.3%	78億	+30.2%	1,210	-14.73%	-		-
2024/03	-		258億	+231.3%	-		-		-

2008年3月

支払手形: 21億7800万
未払法人所得税: -
平均臨時雇用人員 - 産業機械: -
連結子会社の決算期変更による増加高: 7億2600万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 391億8000万

2009年3月

支払手形: 11億6100万
未払法人所得税: -
平均臨時雇用人員 - 産業機械: -
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 117億1800万

2010年3月

支払手形: 14億3900万
未払法人所得税: -
平均臨時雇用人員 - 産業機械: -
連結子会社の決算期変更による増加高: 4億7700万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -19億8400万

2011年3月

支払手形: 18億3700万
未払法人所得税: -
平均臨時雇用人員 - 産業機械: -
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -31億300万

2012年3月

支払手形: 17億200万
未払法人所得税: -
平均臨時雇用人員 - 産業機械: -
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 151億3200万

2013年3月

支払手形: 11億9600万
未払法人所得税: -
平均臨時雇用人員 - 産業機械: -
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 64億4700万

2014年3月

支払手形: 25億300万
未払法人所得税: -
平均臨時雇用人員 - 産業機械: -
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 272億6300万

2015年3月

支払手形: 29億6800万
未払法人所得税: -
平均臨時雇用人員 - 産業機械: -
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 154億3400万

2016年3月

支払手形: 35億4800万
未払法人所得税: -
平均臨時雇用人員 - 産業機械: -
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -88億5800万

2017年3月

支払手形: 46億5600万
未払法人所得税: -
平均臨時雇用人員 - 産業機械: -
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2018年3月

支払手形: 28億8600万
未払法人所得税: 61億2300万
平均臨時雇用人員 - 産業機械: -
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2019年3月

支払手形: 35億3000万
未払法人所得税: 40億400万
平均臨時雇用人員 - 産業機械: 596
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2020年3月

支払手形: 21億3800万
未払法人所得税: 34億7400万
平均臨時雇用人員 - 産業機械: 537
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2021年3月

支払手形: 14億6000万
未払法人所得税: 32億300万
平均臨時雇用人員 - 産業機械: 1,462
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2022年3月

支払手形: 20億400万
未払法人所得税: 59億9000万
平均臨時雇用人員 - 産業機械: 1,419
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2023年3月

支払手形: 25億3100万
未払法人所得税: 77億9700万
平均臨時雇用人員 - 産業機械: 1,210
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2024年3月

支払手形: -
未払法人所得税: 258億3500万
平均臨時雇用人員 - 産業機械: -
連結子会社の決算期変更による増加高: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -