6471 日本精工

時価

4135億円

PER 予

21.27倍

2010年以降

7.5-1742.03倍
（2010-2024年）

0.61倍

2010年以降

0.52-2.52倍
（2010-2024年）

4.11%

ROE 予

2.88%

ROA 予

1.46%

引当金、自己株式（IFRS）、事業構造改革関連費用

【期間】

通期

年度	引当金		自己株式（IFRS）		事業構造改革関連費用
2018/03	121億		-178億		-
2019/03	86.8億	-28.4%	-378億	赤拡	-
2020/03	81.6億	-6%	-377億	赤縮	-
2021/03	29.2億	-64.2%	-373億	赤縮	-
2022/03	30.5億	+4.5%	-370億	赤縮	-
2023/03	18.7億	-38.8%	-368億	赤縮	8.67億
2024/03	10.7億	-43%	-104億	赤縮	11.7億	+35.4%

2018年3月

引当金: 121億1600万
自己株式（IFRS）: -178億1500万
事業構造改革関連費用: -

2019年3月

引当金: 86億7700万
自己株式（IFRS）: -377億7900万
事業構造改革関連費用: -

2020年3月

引当金: 81億6000万
自己株式（IFRS）: -376億6200万
事業構造改革関連費用: -

2021年3月

引当金: 29億1900万
自己株式（IFRS）: -373億300万
事業構造改革関連費用: -

2022年3月

引当金: 30億5000万
自己株式（IFRS）: -370億2500万
事業構造改革関連費用: -

2023年3月

引当金: 18億6700万
自己株式（IFRS）: -367億8100万
事業構造改革関連費用: 8億6700万

2024年3月

引当金: 10億6500万
自己株式（IFRS）: -104億2200万
事業構造改革関連費用: 11億7400万