有価証券報告書-第153期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

② 重要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
原則として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 20年から50年
機械装置及び運搬具 3年から12年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が会計基準適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。