ソフトウエア
個別
- 2016年3月31日
- 32億1900万
- 2017年3月31日 +10.78%
- 35億6600万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2017/06/29 16:21
(ハ)リース資産販売用製品機器組込ソフトウエア 3年 (見込販売可能期間) 自社利用のソフトウエア 5年 (社内における利用可能期間)
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2017/06/29 16:21
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 5年~50年
機械及び装置 2年~15年
工具、器具及び備品 2年~20年
また、少額の減価償却資産(取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産)については、事業年度ごとに一括して3年間で均等償却しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、のれんについては、10年間で均等償却しております。
また、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年~10年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法2017/06/29 16:21 - #4 固定資産除却損の注記
- ※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2017/06/29 16:21
前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) リース資産 - 0 ソフトウエア - 551 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2017/06/29 16:21
3.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。資産の種類 内容及び金額(百万円) 建設仮勘定 軽井沢工場自社製機械 161 ソフトウエア 基幹システム 1,055
資産の種類 内容及び金額(百万円) 軽井沢工場自社製機械 129 ソフトウエア グランドデザインコンサルティング料 612 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 減損損失を認識した資産グループの概況2017/06/29 16:21
資産のグルーピング方法用途 事業・場所 減損損失 種類 金額(百万円) 計 6 事業用資産 小型モーター事業(韓国他) ソフトウエア 15 計 15
当社グループは事業の区分をもとに、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位にて、資産のグルーピングを行っております。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 5年~50年
機械装置及び運搬具 2年~15年
工具、器具及び備品 2年~20年
また、少額の減価償却資産(取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産)については、連結会計年度ごとに一括して3年間で均等償却しております。
在外連結子会社については、主として定額法を採用しております。
ただし、液晶用バックライト製品の製造に用いる一部の機械装置等については、定率法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年~10年)に基づく定額法を採用しております。
在外連結子会社については、主として定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/29 16:21