- 6492
- 2026/10/19
- 時価
- 244億円
- PER 予
- 15.65倍
- 2010年以降
- 赤字-51.83倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.59倍
- 2010年以降
- 0.3-2倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0.59%
- ROE 予
- 10.14%
- ROA 予
- 7.91%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
岡野バルブ製造(6492)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年11月30日
- 6660万
- 2009年11月30日 +15%
- 7659万
- 2010年11月30日 +11.89%
- 8570万
- 2011年11月30日 -39.64%
- 5173万
- 2012年11月30日 -17.42%
- 4271万
- 2013年11月30日 -21.02%
- 3374万
- 2014年11月30日 -17.9%
- 2770万
- 2015年11月30日 -2.89%
- 2690万
- 2016年11月30日 +4.83%
- 2820万
- 2017年11月30日 -3.09%
- 2733万
- 2018年11月30日 +4.87%
- 2866万
- 2019年11月30日 -0.05%
- 2864万
- 2020年11月30日 -4%
- 2750万
- 2021年11月30日 -5.45%
- 2600万
- 2022年11月30日 +11.54%
- 2900万
- 2023年11月30日 -3.45%
- 2800万
- 2024年11月30日 +7.14%
- 3000万
- 2025年9月30日 +999.99%
- 4億2100万
個別
- 2025年9月30日
- 3億7200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/12/22 9:25
前連結会計年度(自 2023年12月 1日至 2024年11月30日) 当連結会計年度(自 2024年12月 1日至 2025年 9月30日) 福利厚生費 125 169 賞与引当金繰入額 0 286 退職給付費用 15 11 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 貸倒引当金………………債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2025/12/22 9:25
賞与引当金………………従業員の賞与の支給に備えるため、将来の支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。
製品保証引当金…………当社が納入した製品の無償交換費用等の将来の支出に備えるため、今後発生すると見込まれる額を計上しております。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/22 9:25
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年11月30日) 当事業年度(2025年9月30日) 退職給付引当金 182百万円 173百万円 賞与引当金 - 113 長期未払金 12 12
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/22 9:25
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年11月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 退職給付に係る負債 112百万円 74百万円 賞与引当金 10 130 長期未払金 12 12
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の財政状態につきましては、総資産は前連結会計年度末に比べ337百万円増加し、14,547百万円となりました。総資産の増加の内訳は、流動資産の増加264百万円、固定資産の増加73百万円であります。主な要因は現金及び預金の増加511百万円、仕掛品の減少147百万円によるものであります。2025/12/22 9:25
負債につきましては前連結会計年度末に比べ484百万円減少し、2,546百万円となりました。負債の増加の内訳は、流動負債の減少188百万円、固定負債の減少295百万円であります。主な要因は買掛金の減少60百万円、未払費用の減少212百万円、未払消費税等の減少167百万円、賞与引当金の増加391百万円、契約負債の減少126百万円、長期借入金の減少280百万円によるものであります。
純資産につきましては前連結会計年度末に比べ822百万円増加し、12,001百万円となりました。主な要因は利益剰余金の増加718百万円によるものであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの…決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等………………移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品及び仕掛品………個別法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/12/22 9:25