6393 油研工業

6393
2024/04/26
時価
97億円
PER 予
9.92倍
2010年以降
赤字-81.98倍
(2010-2023年)
PBR
0.38倍
2010年以降
0.28-1.17倍
(2010-2023年)
配当 予
4.61%
ROE 予
3.88%
ROA 予
2%
資料
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繰延税金資産

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
4億6651万
2009年3月31日 -8.33%
4億2768万
2010年3月31日 -0.14%
4億2706万
2011年3月31日 +21.06%
5億1699万
2012年3月31日 -55.8%
2億2849万
2013年3月31日 +28.09%
2億9268万
2014年3月31日 -17.79%
2億4060万
2015年3月31日 +23.19%
2億9639万
2016年3月31日 -12.34%
2億5982万
2017年3月31日 -29.26%
1億8379万
2018年3月31日 +79.25%
3億2945万

個別

2008年3月31日
3億2781万
2009年3月31日 -21.78%
2億5641万
2010年3月31日 +65.91%
4億2540万
2011年3月31日 -7.9%
3億9178万
2012年3月31日 -40.89%
2億3160万
2013年3月31日 +40.09%
3億2445万
2014年3月31日 -49.34%
1億6437万
2015年3月31日 +11.92%
1億8397万
2016年3月31日 -23.9%
1億3999万
2017年3月31日 -14.66%
1億1946万
2018年3月31日 +42.22%
1億6990万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(税効果会計関係)
1 繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
(繰延税金資産)
棚卸資産評価損24,114千円26,995千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2023/06/27 15:00
#2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(税効果会計関係)
1 繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
(繰延税金資産)
棚卸資産評価損35,578千円44,563千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2023/06/27 15:00
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(2) 財政状態
当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末から2億7千万円増加し、407億9千7百万円となりました。主な増減は、流動資産では、現金及び預金の減少7億5千万円、受取手形及び売掛金の減少7億6千5百万円、棚卸資産の増加13億3千2百万円等、固定資産では、有形固定資産の増加7億6千9百万円、繰延税金資産の減少3億8千3百万円等であります。
負債合計は、前連結会計年度末に比べて25億3千2百万円減少し、164億2百万円となりました。主な増減は、流動負債では、支払手形及び買掛金の減少16億4千1百万円、短期借入金の増加3億9千2百万円、1年以内返済予定の長期借入金の減少7億7千5百万円、未払金の増加3億4千7百万円等、固定負債では、長期借入金の増加6億7百万円等であります。
2023/06/27 15:00