三井精機工業の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億3282万
2009年3月31日 -14.84%: 1億1310万
2009年9月30日 -16.39%: 9457万
2010年3月31日 -24.86%: 7106万
2011年3月31日 -38.44%: 4374万
2012年3月31日 -3.03%: 4242万
2013年3月31日 +39.5%: 5918万
2014年3月31日 +74.03%: 1億299万
2014年9月30日 -6.37%: 9643万
2015年3月31日 +9.84%: 1億591万
2015年9月30日 -3.36%: 1億235万
2016年3月31日 +33.56%: 1億3671万
2016年9月30日 -2.13%: 1億3379万
2017年3月31日 -13.38%: 1億1588万
2017年9月30日 -12.7%: 1億116万
2018年3月31日 +8.25%: 1億951万
2018年9月30日 -2.49%: 1億678万
2019年3月31日 +59.01%: 1億6980万
2019年9月30日 +210.62%: 5億2744万
2020年3月31日 +25.67%: 6億6283万
2020年9月30日 -3.79%: 6億3768万

個別

2008年3月31日: 1億2925万
2009年3月31日 -14.96%: 1億992万
2009年9月30日 -16.64%: 9163万
2010年3月31日 -25.39%: 6837万
2011年3月31日 -39.46%: 4138万
2012年3月31日 -2.03%: 4054万
2013年3月31日 +33.68%: 5420万
2014年3月31日 +22.76%: 6654万
2014年9月30日 -11.03%: 5920万
2015年3月31日 +21.04%: 7166万
2015年9月30日 +0.56%: 7206万
2016年3月31日 +52.7%: 1億1004万
2016年9月30日 +1.43%: 1億1161万
2017年3月31日 -12.27%: 9792万
2017年9月30日 -11.03%: 8712万
2018年3月31日 +13.92%: 9925万
2018年9月30日 +0.97%: 1億22万
2019年3月31日 +66.31%: 1億6667万
2019年9月30日 +177.56%: 4億6262万
2020年3月31日 +30.78%: 6億502万
2020年9月30日 -3%: 5億8684万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ① リース資産の内容
無形固定資産ソフトウエア
② リース資産の減価償却の方法
2020/06/29 11:02
#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く) ………………………………定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
① 所有権移転ファイナンス・リース取引に係わるリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しており、有形固定資産に属する各科目に含めて表示しております。
② 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係わるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/06/29 11:02
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度における投資活動による資金の減少は7億68百万円(前年同期比30百万円の減少)となりました。これはソフトウエア投資による無形固定資産の取得増加によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2020/06/29 11:02
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として法人税法に規定する方法により、3年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)…………………………定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
2020/06/29 11:02
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) ………………………………定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2020/06/29 11:02
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)…………………………定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2020/06/29 11:02