固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 118億9901万
- 2014年3月31日 -1.1%
- 117億6775万
個別
- 2013年3月31日
- 123億3209万
- 2014年3月31日 -1.45%
- 121億5339万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/06/30 10:21
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2014/06/30 10:21
(注) なお、取得価額相当額は、有形固定資産の期末残高等に占める未経過リース料期末残高の割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。前連結会計年度(平成25年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額
(単位:千円) - #3 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- 再評価の方法2014/06/30 10:21
土地再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額に合理的な調整を行って算定する方法
再評価を行った年月日 平成14年3月31日 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法2014/06/30 10:21
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2014/06/30 10:21
- #6 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 有形固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2014/06/30 10:21
- #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※3 有形固定資産の減価償却累計額2014/06/30 10:21
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 13,697,015 千円 14,000,125 千円 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/30 10:21
- #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2014/06/30 10:21
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 計 174,272千円 190,091千円 (2)固定資産 退職給付引当金 1,365,642千円 1,313,273千円
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2014/06/30 10:21
(繰延税金負債)前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 計 259,397千円 293,660千円 (2)固定資産 貸倒引当金 11,383千円 9,147千円
- #11 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/06/30 10:21
・財務諸表等規則様式第十一号(記載上の注意6)により、財務諸表等規則第121条第1項2号に定める有形固定資産等明細表において、特別の法律の規定により資産の再評価が行われた場合その他特別の事由により取得原価の修正を行った際に生じた再評価差額等は、これまでの、増減があった場合に記載する「当期増加額」又は「当期減少額」の欄のほか、期首又は期末の残高について「当期首残高」及び「当期末残高」の欄に内書(括弧書)する方法に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2014/06/30 10:21
建物、構築物、車両運搬具…………………………………………定率法