宮入バルブ製作所(6495)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -5億6154万
個別
- 2008年3月31日
- -5億6154万
- 2009年3月31日 -622.58%
- -40億5763万
- 2009年12月31日
- 3億7883万
- 2010年3月31日 +29.24%
- 4億8960万
- 2010年6月30日 -90.09%
- 4853万
- 2010年9月30日 +196.39%
- 1億4386万
- 2010年12月31日 +31.01%
- 1億8846万
- 2011年3月31日 +27.21%
- 2億3974万
- 2011年6月30日 -93.02%
- 1674万
- 2011年9月30日 +238.28%
- 5664万
- 2011年12月31日 -46.2%
- 3047万
- 2012年3月31日 +272.87%
- 1億1363万
- 2012年6月30日 -66.8%
- 3773万
- 2012年9月30日 +66.98%
- 6300万
- 2012年12月31日 +45.85%
- 9188万
- 2013年3月31日 +103.02%
- 1億8655万
- 2013年6月30日
- -1億1641万
- 2013年9月30日 -35.78%
- -1億5806万
- 2013年12月31日
- -1億2311万
- 2014年3月31日
- -8229万
- 2014年6月30日
- 4528万
- 2014年9月30日 -3.76%
- 4358万
- 2014年12月31日 -37.18%
- 2738万
- 2015年3月31日 +52.17%
- 4166万
- 2015年6月30日 -80.8%
- 800万
- 2015年12月31日 +350%
- 3600万
- 2016年3月31日 +536.11%
- 2億2900万
- 2016年6月30日 -96.51%
- 800万
- 2016年9月30日 -50%
- 400万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 1億3400万
- 2017年3月31日 +48.51%
- 1億9900万
- 2017年6月30日 -58.29%
- 8300万
- 2017年9月30日 ±0%
- 8300万
- 2017年12月31日 +30.12%
- 1億800万
- 2018年3月31日 -3.7%
- 1億400万
- 2018年6月30日 -81.73%
- 1900万
- 2018年9月30日
- -1000万
- 2018年12月31日 ±0%
- -1000万
- 2019年3月31日 -760%
- -8600万
- 2019年6月30日
- -500万
- 2019年9月30日
- 3800万
- 2019年12月31日 +76.32%
- 6700万
- 2020年3月31日 -92.54%
- 500万
- 2020年6月30日 -40%
- 300万
- 2020年9月30日 +866.67%
- 2900万
- 2020年12月31日 +110.34%
- 6100万
- 2021年3月31日 -26.23%
- 4500万
- 2021年6月30日
- -2600万
- 2021年9月30日 -23.08%
- -3200万
- 2021年12月31日
- -1400万
- 2022年3月31日
- 4000万
- 2022年6月30日 -40%
- 2400万
- 2022年9月30日 +116.67%
- 5200万
- 2022年12月31日 +134.62%
- 1億2200万
- 2023年3月31日 +90.98%
- 2億3300万
- 2023年6月30日 -86.7%
- 3100万
- 2023年9月30日 +158.06%
- 8000万
- 2023年12月31日 +81.25%
- 1億4500万
- 2024年3月31日 +21.38%
- 1億7600万
- 2024年6月30日
- -1億2900万
- 2024年9月30日
- -1億1400万
- 2024年12月31日
- -7000万
- 2025年3月31日 -5.71%
- -7400万
- 2025年6月30日
- 1200万
- 2025年9月30日 +66.67%
- 2000万
- 2025年12月31日 +195%
- 5900万
- 2026年3月31日 +1.69%
- 6000万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/06/25 10:11
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 法定実効税率 税引前当期純損失を計上しているため、記載しておりません。 30.1% (調整) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、経常利益は100百万円(前期比35.6%増)となりました。2026/06/25 10:11
(当期純利益)
前期には独占禁止法関連損失として特別損失148百万円を計上しましたが、当期はそのように大きな特別損益の計上はありませんでした。固定資産除却損など特別損失5百万円および法人税等33百万円を計上したことにより、当期純利益は60百万円(前期純損失74百万円)となりました。 - #3 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (注)1 前事業年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。当事業年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2026/06/25 10:11
2 従業員持株会支援信託ESOPが保有する当社株式を、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております(前事業年度期中平均株式数7,000株、当事業年度期中平均株式数-株)。