建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3～60年
機械及び装置 4～15年

2014/06/25 16:06

#2 固定資産処分損の注記

※4.固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	222百万円	126百万円
機械装置及び運搬具	220	495

2014/06/25 16:06

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	510百万円
機械装置及び運搬具	34	13

2014/06/25 16:06

#4 減損損失に関する注記（連結）

上記グルーピングに基づき減損の兆候判断及び減損の認識を行った結果、各事業の資産について、当初想定した収益または効果が見込めなくなり、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、減損損失(15,351百万円)として特別損失に計上いたしました。

用途	場所	種類	金額(百万円)
心臓血管事業生産設備等	米国 ミシガン州他	機械装置及び運搬具建物及び構築物 等	7,594
ホスピタル事業生産設備等	日本 静岡県他	機械装置及び運搬具 等	3,454

※用途ごとの減損損失の内訳(百万円)
・心臓血管事業 生産設備等

2014/06/25 16:06

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 4～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)で償却しております。
また、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(主として20年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/25 16:06