- 6480
- 2026/09/15
- 時価
- 1185億円
- PER 予
- 11.87倍
- 2010年以降
- 赤字-236.75倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.29倍
- 2010年以降
- 0.32-1.26倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.98%
- ROE 予
- 10.9%
- ROA 予
- 7.44%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本トムソン(6480)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 81億5300万
- 2009年3月31日 -65.78%
- 27億9000万
- 2010年3月31日
- -46億6700万
- 2011年3月31日
- 43億6200万
- 2012年3月31日 -30.01%
- 30億5300万
- 2013年3月31日 -61.19%
- 11億8500万
- 2014年3月31日
- -2億5100万
- 2015年3月31日
- 38億7700万
- 2016年3月31日 -22.16%
- 30億1800万
- 2017年3月31日 -62.06%
- 11億4500万
- 2018年3月31日 +131.35%
- 26億4900万
- 2019年3月31日 +84.33%
- 48億8300万
- 2020年3月31日 -72.54%
- 13億4100万
- 2021年3月31日
- -5億5900万
- 2022年3月31日
- 58億9800万
- 2023年3月31日 +60.38%
- 94億5900万
- 2024年3月31日 -66.55%
- 31億6400万
- 2025年3月31日 -49.68%
- 15億9200万
- 2026年3月31日 +157.66%
- 41億200万
個別
- 2008年3月31日
- 70億6800万
- 2009年3月31日 -72.84%
- 19億2000万
- 2010年3月31日
- -46億4300万
- 2011年3月31日
- 36億1100万
- 2012年3月31日 -22.32%
- 28億500万
- 2013年3月31日 -70.7%
- 8億2200万
- 2014年3月31日 -82.85%
- 1億4100万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 32億5600万
- 2016年3月31日 -18.15%
- 26億6500万
- 2017年3月31日
- -8200万
- 2018年3月31日
- 9億6400万
- 2019年3月31日 +365.46%
- 44億8700万
- 2020年3月31日 -95.19%
- 2億1600万
- 2021年3月31日
- -24億4200万
- 2022年3月31日
- 48億7500万
- 2023年3月31日 +84%
- 89億7000万
- 2024年3月31日 -79.5%
- 18億3900万
- 2025年3月31日
- -6億2500万
- 2026年3月31日
- 17億8300万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。2026/06/22 15:00
この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の連結貸借対照表は、商品及び製品が440百万円増加し、利益剰余金が同額増加しております。前連結会計年度の連結損益計算書は、売上原価が418百万円増加し、営業利益、経常利益および税金等調整前当期純利益が同額減少しております。
また、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書は、税金等調整前当期純利益が418百万円減少し、棚卸資産の増減額が同額増加しております。 - #2 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬につきましては、上記方針等に基づき、株主総会において決議された報酬限度額の範囲内で、当社の前事業年度における営業利益・ROE・EBITDA・温室効果ガス排出削減量等の業績指標を総合的に勘案し、それらに対する各取締役の成果等に応じて算出しております。2026/06/22 15:00
業績連動報酬にかかる主要な指標の選択理由は、営業利益・ROEに関しては中期経営計画において目標を掲げており、EBITDA・温室効果ガス排出削減量に関しては、中長期的な視点で企業価値の増大に寄与する経営を行うため、これらと連動させるのが適切であると判断したためです。なお、当社の2025年3月期における実績は、営業利益1,173百万円、ROE0.7%、EBITDA4,929百万円であり、温室効果ガス排出削減量に関しては、2026年3月期の実績をもとに2027年3月期の報酬からの反映を予定しています。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上総利益は、増収・増産効果等により20,198百万円(前期比20.9%増)となりました。2026/06/22 15:00
販売費及び一般管理費は、人件費等の増加により、前連結会計年度に比べ565百万円増の16,095百万円となりました。これらの結果、営業利益は4,102百万円(前期比249.6%増)となりました。
営業外損益は為替差益の計上等で1,059百万円のプラスとなり、経常利益は5,162百万円(前期比262.9%増)となりました。特別損益は投資有価証券売却益の計上があったものの、減損損失等の計上により409百万円のマイナスとなり、税金等調整前当期純利益は4,752百万円(前期比145.1%増)となりました。