6409 キトー

6409
2023/01/25
時価
573億円
PER 予
11.21倍
2010年以降
4.99-141.91倍
(2010-2022年)
PBR
1.35倍
2010年以降
0.42-2.21倍
(2010-2022年)
配当 予
0%
ROE 予
12.08%
ROA 予
6.05%
資料
Link
CSV,JSON

売上高

【期間】

連結

2010年6月30日
58億6300万
2011年6月30日 +12.42%
65億9100万
2012年6月30日 +12.73%
74億3000万
2013年6月30日 +7.62%
79億9600万
2014年6月30日 +5.43%
84億3000万
2015年6月30日 +43.8%
121億2200万
2016年6月30日 -14.84%
103億2300万
2017年6月30日 +15.46%
119億1900万
2018年6月30日 +12.77%
134億4100万
2019年6月30日 -1.44%
132億4700万
2020年6月30日 -24.07%
100億5800万
2021年6月30日 +37.17%
137億9700万
2022年6月30日 +21.45%
167億5600万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
前第1四半期連結累計期間(自 2021年4月1日 至 2021年6月30日)
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
2022/08/08 13:13
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当第1四半期連結累計期間における世界経済は、コロナ禍から徐々に正常化に向かうも、原材料価格の高騰、物流混乱が続き、さらに、長期化するロシア、ウクライナ情勢や、急激な円安など、依然として先行き不透明な状況が続いています。こうした環境下、堅調な需要動向をしっかりと捉えるべく、サプライチェーンの確保に注力し、増産体制を維持、安定した顧客サービス提供に努めてまいりました。
その結果、売上高は過去最高を記録した前年同期を更新し16,756百万円(前年同期比21.4%増)となりました。利益面では、販売価格の見直しや効率的な生産に注力することで、大幅な原材料価格の上昇に対応したものの、経営統合に関するアドバイザリー費用の計上により営業利益は860百万円(前年同期比13.2%減)となりました。経常利益は為替差益の影響を受け1,215百万円(前年同期比25.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は819百万円(前年同期比24.1%増)となり、経常利益、純利益についても過去最高となっています。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。当社グループは、当社及び連結子会社の所在地別セグメント区分で事業活動を展開しております。
2022/08/08 13:13