建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/06/29 11:14

#2 固定資産処分損の注記

※2 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	11百万円	16百万円
その他	13	13

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額の主なものは次のとおりであります。

建物	本店	新事務所工事	88百万円
機械及び装置	滋賀工場	焼結ライン	131
機械及び装置	藤沢工場	板面加工機	29
工具、器具及び備品	藤沢工場他	生産用金型	132
ソフトウエア	本社	SAPシステム等	451

2.当期減少額の主な内容は、建設仮勘定及びソフトウエア仮勘定を除き売却または廃棄によるものです。

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#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

軸受機器事業は、一般産業機械市場においては、国内既存事業分野への深耕に加え、海外を含めた新たな事業基盤の確立に注力してまいります。自動車関連市場においては、グループが一体となってグローバル展開を更に加速してまいります。
構造機器事業は、品質を重視し、橋梁、建物といった従来領域での競争力向上に加え、インフラ保全、生産設備用免震装置などの新たな事業基盤の確立に注力してまいります。
建築機器事業は、自然エネルギーの有効活用を実現する製品の開発・改良に取組み、売上の増加に努めてまいります。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 2年～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 11:14