- 7255
- 2026/09/04
- 時価
- 20億円
- PER 予
- 39.03倍
- 2010年以降
- 赤字-103.7倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.33倍
- 2010年以降
- 0.3-0.56倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.37%
- ROE 予
- 0.85%
- ROA 予
- 0.58%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 42億9374万
- 2019年3月31日 +21.57%
- 52億1980万
個別
- 2018年3月31日
- 40億6770万
- 2019年3月31日 +26.88%
- 51億6110万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)セグメント資産の調整額は、当社における現金預金、有価証券及び管理部門に係る資産等2,834,715千円、その他の調整額(セグメント間取引消去等)△232,593千円であります。2019/06/26 10:58
(2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産33,514千円であります。
(3)「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日)を当連結会計年度の期首から適用しており、表示方法の変更を行ったため、前連結会計年度のセグメント資産については、表示方法の変更を反映した組替後の数値を記載しております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額は、当社における現金預金、有価証券及び管理部門に係る資産等1,321,988千円、その他の調整額(セグメント間取引消去等)△492,486千円であります。
(2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産15,425千円であります。2019/06/26 10:58 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~50年
構築物 7~50年
機械装置その他 2~17年
(2)無形固定資産 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/26 10:58 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2019/06/26 10:58前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)機械装置及び運搬具 1,278千円 機械装置及び運搬具 586千円 - #5 固定資産廃棄損の注記
- 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。
2019/06/26 10:58前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物及び構築物
機械装置及び運搬具-千円
527建物及び構築物
機械装置及び運搬具0千円
137その他 0 その他 1 計 527 計 139 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2019/06/26 10:58
- #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2019/06/26 10:58
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 7,534,132千円 7,899,821千円 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/26 10:58
- #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 10:58
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △104,572 △118,136 特別償却準備金 △5,206 △3,858
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 10:58
(注)1.評価性引当額の減少の主な内容は、海外子会社における繰越欠損金の期限切れによるもの76,829千円であります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △104,572 △118,136 その他有価証券評価差額金 △96,708 △76,043
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ② キャッシュ・フローの状況2019/06/26 10:58
当連結会計年度における連結ベースの現金及び現金同等物は、税金等調整前当期純利益が102百万円(前年同期比25.3%減)と前連結会計年度を下回り、有形固定資産の取得による支出の増加等の要因により、前連結会計年度末に比べ860百万円減少し、当連結会計年度末には533百万円となりました。
当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。 - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/26 10:58
① 有形固定資産
定率法を採用しております。 - #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2019/06/26 10:58
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 定率法を採用しております。 - #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/06/26 10:58
定率法を採用しております。