PILLAR(6490)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 13億8300万
- 2014年6月30日 -11.42%
- 12億2500万
- 2014年9月30日 +1.39%
- 12億4200万
- 2014年12月31日 +1.21%
- 12億5700万
- 2015年3月31日 -5.89%
- 11億8300万
- 2015年6月30日 +0.93%
- 11億9400万
- 2015年9月30日 +0.17%
- 11億9600万
- 2015年12月31日 +2.17%
- 12億2200万
- 2016年3月31日 +22.18%
- 14億9300万
- 2016年6月30日 +1.54%
- 15億1600万
- 2016年9月30日 +2.51%
- 15億5400万
- 2016年12月31日 +0.97%
- 15億6900万
- 2017年3月31日 -3.44%
- 15億1500万
- 2017年6月30日 +2.05%
- 15億4600万
- 2017年9月30日 +0.91%
- 15億6000万
- 2017年12月31日 +2.18%
- 15億9400万
- 2018年3月31日 -6.34%
- 14億9300万
- 2018年6月30日 -0.07%
- 14億9200万
- 2018年9月30日 +1.27%
- 15億1100万
- 2018年12月31日 +0.93%
- 15億2500万
- 2019年3月31日 -3.8%
- 14億6700万
- 2019年6月30日 +0.75%
- 14億7800万
- 2019年9月30日 +0.74%
- 14億8900万
- 2019年12月31日 +1.54%
- 15億1200万
- 2020年3月31日 -0.6%
- 15億300万
- 2020年6月30日 +0.4%
- 15億900万
- 2020年9月30日 +1.52%
- 15億3200万
- 2020年12月31日 -0.33%
- 15億2700万
- 2021年3月31日 +0.59%
- 15億3600万
- 2021年6月30日 +1.56%
- 15億6000万
- 2021年9月30日 +1.28%
- 15億8000万
- 2021年12月31日 +1.33%
- 16億100万
- 2022年3月31日 -0.31%
- 15億9600万
- 2022年6月30日 -0.44%
- 15億8900万
- 2022年9月30日 +1.13%
- 16億700万
- 2022年12月31日 +2.68%
- 16億5000万
- 2023年3月31日 -5.7%
- 15億5600万
- 2023年6月30日 +24.04%
- 19億3000万
- 2023年9月30日 -0.52%
- 19億2000万
- 2023年12月31日 +1.25%
- 19億4400万
- 2024年3月31日 -0.62%
- 19億3200万
- 2024年6月30日 +1.76%
- 19億6600万
- 2024年9月30日 +0.56%
- 19億7700万
- 2024年12月31日 +0.25%
- 19億8200万
- 2025年3月31日 -5.75%
- 18億6800万
- 2025年6月30日 +2.41%
- 19億1300万
- 2025年9月30日 -2.88%
- 18億5800万
- 2025年12月31日 +1.02%
- 18億7700万
- 2026年3月31日 -6.07%
- 17億6300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 9:58
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 賞与引当金 395 424 退職給付に係る負債 756 555 長期未払金 50 50
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (4)退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表2026/06/18 9:58
(5)退職給付費用及びその内訳項目の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 1,868 1,763 退職給付に係る資産 △759 -