(注)1.前連結会計年度まで事業別売上高に「その他」の事業として不動産賃貸等を区分して表示しておりましたが、事業管理上並びに金額上の重要性がともに低下したため、当連結会計年度から当該セグメントを廃止するとともに、「売上高」を「営業外収益」の「その他」、「売上原価」を「営業外費用」の「その他」として計上しております。
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.事業セグメントに資産を配分していないため、セグメント資産の記載は行っておりません。