有価証券報告書-第69期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5~50年
機械及び装置 2~15年
(2)無形固定資産
定額法
(3)長期前払費用
均等償却
(1)有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5~50年
機械及び装置 2~15年
(2)無形固定資産
定額法
(3)長期前払費用
均等償却
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