日本アイ・エス・ケイ(7986)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 3805万
- 2009年12月31日 -33.93%
- 2514万
- 2010年12月31日 +26.91%
- 3191万
- 2011年12月31日 -2.48%
- 3111万
- 2012年12月31日 +70.29%
- 5299万
- 2013年12月31日 -8.24%
- 4862万
- 2014年12月31日 -3.92%
- 4671万
- 2015年12月31日 -4.16%
- 4477万
- 2016年12月31日 +13.78%
- 5094万
- 2017年12月31日 -6.06%
- 4785万
- 2018年12月31日 +8.98%
- 5215万
- 2019年12月31日 +1.3%
- 5283万
- 2020年12月31日 -6.38%
- 4946万
- 2021年12月31日 +15.19%
- 5697万
- 2022年12月31日 -4.17%
- 5459万
- 2023年12月31日 +10.76%
- 6046万
- 2024年12月31日 +2.3%
- 6186万
- 2025年12月31日 +2.57%
- 6345万
個別
- 2008年12月31日
- 3733万
- 2009年12月31日 -35.16%
- 2420万
- 2010年12月31日 +25.92%
- 3048万
- 2011年12月31日 -0.7%
- 3027万
- 2012年12月31日 +69.08%
- 5118万
- 2013年12月31日 -8.48%
- 4684万
- 2014年12月31日 -4.18%
- 4488万
- 2015年12月31日 -4.4%
- 4290万
- 2016年12月31日 +14.15%
- 4898万
- 2017年12月31日 -6.35%
- 4587万
- 2018年12月31日 +9.85%
- 5038万
- 2019年12月31日 +1.74%
- 5126万
- 2020年12月31日 -7.3%
- 4752万
- 2021年12月31日 +15.61%
- 5493万
- 2022年12月31日 -5.37%
- 5199万
- 2023年12月31日 +10.56%
- 5748万
- 2024年12月31日 +3.6%
- 5955万
- 2025年12月31日 +2.32%
- 6093万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/03/27 15:54
前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日) 法定福利費 90,329 千円 95,649 千円 賞与引当金繰入額 26,089 千円 26,927 千円 旅費交通費 87,811 千円 84,941 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 15年~38年
機械及び装置 7年~10年2026/03/27 15:54 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/03/27 15:54
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 838 - - 838 賞与引当金 59,552 60,933 59,552 60,933 役員退職慰労引当金 56,310 5,050 - 61,360 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/27 15:54
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 未払事業税等 6,826 千円 6,092 千円 賞与引当金等 20,995 千円 21,482 千円 貸倒引当金等 256 千円 256 千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/27 15:54
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 未払事業税等 6,915 千円 6,212 千円 賞与引当金等 21,811 千円 22,370 千円 貸倒引当金 256 千円 256 千円
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品及び仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2026/03/27 15:54