7986 日本アイ・エス・ケイ

7986
2026/07/06
時価
33億円
PER 予
6.41倍
2009年以降
赤字-29.41倍
(2009-2025年)
PBR
0.61倍
2009年以降
0.39-3.44倍
(2009-2025年)
配当 予
1.59%
ROE 予
9.49%
ROA 予
6.93%
資料
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日本アイ・エス・ケイ(7986)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年12月31日
3805万
2009年12月31日 -33.93%
2514万
2010年12月31日 +26.91%
3191万
2011年12月31日 -2.48%
3111万
2012年12月31日 +70.29%
5299万
2013年12月31日 -8.24%
4862万
2014年12月31日 -3.92%
4671万
2015年12月31日 -4.16%
4477万
2016年12月31日 +13.78%
5094万
2017年12月31日 -6.06%
4785万
2018年12月31日 +8.98%
5215万
2019年12月31日 +1.3%
5283万
2020年12月31日 -6.38%
4946万
2021年12月31日 +15.19%
5697万
2022年12月31日 -4.17%
5459万
2023年12月31日 +10.76%
6046万
2024年12月31日 +2.3%
6186万
2025年12月31日 +2.57%
6345万

個別

2008年12月31日
3733万
2009年12月31日 -35.16%
2420万
2010年12月31日 +25.92%
3048万
2011年12月31日 -0.7%
3027万
2012年12月31日 +69.08%
5118万
2013年12月31日 -8.48%
4684万
2014年12月31日 -4.18%
4488万
2015年12月31日 -4.4%
4290万
2016年12月31日 +14.15%
4898万
2017年12月31日 -6.35%
4587万
2018年12月31日 +9.85%
5038万
2019年12月31日 +1.74%
5126万
2020年12月31日 -7.3%
4752万
2021年12月31日 +15.61%
5493万
2022年12月31日 -5.37%
5199万
2023年12月31日 +10.56%
5748万
2024年12月31日 +3.6%
5955万
2025年12月31日 +2.32%
6093万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)
法定福利費90,329千円95,649千円
賞与引当金繰入額26,089千円26,927千円
旅費交通費87,811千円84,941千円
2026/03/27 15:54
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 15年~38年
機械及び装置 7年~10年2026/03/27 15:54
#3 引当金明細表(連結)
(単位:千円)
区分当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金838--838
賞与引当金59,55260,93359,55260,933
役員退職慰労引当金56,3105,050-61,360
2026/03/27 15:54
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年12月31日)当事業年度(2025年12月31日)
未払事業税等6,826千円6,092千円
賞与引当金20,995千円21,482千円
貸倒引当金等256千円256千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった項目別の内訳
2026/03/27 15:54
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年12月31日)当連結会計年度(2025年12月31日)
未払事業税等6,915千円6,212千円
賞与引当金21,811千円22,370千円
貸倒引当金256千円256千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/03/27 15:54
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品及び仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2026/03/27 15:54

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